さまざまな履修のスタイル

　経済学を学ぶためには、幅広い知識と深い理解が必要です。ですから、経済学は系統的に学ばなくてはなりません。　経済学部では、専門教育科目の系統性と総合性を重視してカリキュラムを編成していますが、その際に、各学科の専門教育科目を「幹」にしながら、いくつかの「枝」を延ばして、より専門分野に特化した系統的な履修プログラムや、学際的・総合的な履修プログラムなどを選択できるようにしました。　いうまでもありませんが、大事なことは、自分が大学で何を勉強したいかをしっかりと考えることです。しかし、そうはいっても、経済学部の専門科目はたくさんあります。そのうえ、共通領域の科目はその何倍もあります。おそらく最初は、藪の中に置かれたように途方にくれる人も少なくはないと思われます。　大学は、この点で、いくつかのアドバイスをしています。まず、履修の仕方について相談を受けられます。また、それぞれの講義や演習のなかで、関連する講義について紹介されることもあります。　その他に、共通領域については、特定のテーマについて、それぞれ関係の深い科目を例示した「履修モデル」と呼ばれる一覧表が提供されています。これは経済学部に限らず、全学部の学生に向けて示されたものです。　以下では、とくに経済学部に即して、希望者の多いと思われる分野を、四つのモデルとして例示してみましょう。

モデル１　二つの学科の融合型

　経済学部には経済学科と経済ネットワーキング学科とがあります。二つの学科で開設されている科目のほとんどは、どちらの学科の学生でも履修することができます。これらを６４単位以上履修したいときは、２４単位を加えて合計８８単位まで要卒単位に含めることができます。

モデル２　教養総合科目選好型

　卒業に必要な教養総合科目の最低単位数は３６単位ですが、経済学部の専門科目を勉強している途中でも、もっと幅広い教養を身につけたい、あるいはもっと学際的な視点から捉え直してみたい、という要求も大いにありえるでしょう。教養総合科目の中には自然・環境分野をはじめとして経済学の専門教育から見ても重要な関連科目が開設されています。社会に巣立つ現代のフレッシュマンにもっとも欠けている資質が、幅広い教養や一般常識だという指摘もあります。　この履修タイプを望む学生は、「共通領域」を生かして教養総合科目を最大で６０単位まで要卒単位に算入することができます。例えば、環境問題に関心がある人は、教養総合科目の中から「環境と開発」、「地球時代と人」、「環境と人間」などを最大６０単位まで要卒単位に組み込むことができます。　あるいはまた、外国語をしっかり身につけて将来は国際的に活躍したい、という人もいます。たとえば英語のコミュニケーション能力を身につけたいという場合、「英語Ｃ」（国際コミュニケーション）・協定留学による単位認定・「英語Ｃ」（資格英語）・「英語III」などが開講されています。こういう人は、計画的に履修すれば、わざわざ語学学校に通わなくても、外国語を４年間重点的に履修することが十分可能です。しかも「共通領域」を利用してやはり最大６０単位まで「教養総合科目」として要卒単位に算入できます。

モデル３　他学部の専門科目選好型

　経済学部に入学してくる学生の中にも、例えば歴史が好きな人や、外国の文化を学びたいという人がいるでしょう。経済学部の専門教育科目の中にも経済史をはじめとした歴史分野の科目や、外国経済に関連した科目、法律に隣接した科目が開講されていますが、他学部（文学部・法学部）に開設されている科目のうち、共通領域に掲げられた科目のなかから、２４単位を要卒単位に算入することができます。これによって、それぞれの専門分野に関する理解をさまざまな角度から深めることができるでしょう。　例えば、企業経営の分野で、最近、企業と社会との関係や企業の統治のしかた（コーポレートガバナンス）が重要になってきています。このような人は、企業経営（経営・管理）の分野の科目を土台として、さらにその上に経済や経営に関する法学部の科目を履修することによってより専門を深めることができます。

モデル４　資格取得重視型

　大学在学中に、様々な資格取得のために役立つ科目を履修して、単位として認定して欲しいという要望があります。　もちろん在学中に取得できる資格は、まだ限られていますが、中・高校の教員免許だけでなく、経済という専門性を生かして卒業後の資格取得に生かすことができる授業があります。例えば、最近脚光を浴びている証券アナリスト、ファイナンシャル・プランナーや消費生活アドバイザーなどがあげられます。これらの資格試験に合格するためには、受験上のノウハウの修得だけではなく、隣接する専門分野についての知識が必要になります。このような資格取得を目指して履修する授業科目も共通領域を使って要卒単位に参入することができます。　このようなニーズに応えるため、２年後期から「専門資格取得指導」という少人数の演習科目を設けてあります。これは、資格取得のガイダンスを行うとともに、３・４年次科目の系統履修や学修方法についてアドバイスするものです。つまり、受験対策を直接に行う科目ではなく、専門家のアドバイスを受けながら、志望を共有する仲間と励まし合い、切磋琢磨する場として、この演習は設けられました。　具体的には、「証券アナリスト」・「ファイナンシャル・プランナー」と「消費生活アドバイザー」などの資格が目標とされています。