2001年度「社会経済調査ⅡA･B」における調査実習
| 科目名 | 2001年度 社会経済調査ⅡA･B |
| 担当者 | 小木曽 道夫 |
| 参加学生数 | 24名 |
| 調査のテーマ | コンピュータ関連企業における女性の活用、福利厚生、マーケティング、宣伝活動、環境対策への取り組みについての調査 |
| 調査実習の内容 |
| 調査対象 | 東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM2001[夏]号』に収録されている(外国会社を除く)上場企業および店頭公開企業のうち金属製品102社、機械257社、電気機器301社、精密機器47社、その他製品118社、通信業18社の小計843社、東洋経済新報社『会社四季報・未上場会社CD-ROM 2001版』に収録されている未上場企業のうち金属製品99社から49社、機械164社から82社、電気機器224社から112社、精密機械77社から39社、他製造業99社から49社、通信32社から16社、システム・ソフト開発122社から61社、情報サービス28社から14社の小計845社、計1685社から２分の１の抽出確率で等間隔抽出した、金属製品51社、機械128社、電気機器151社、精密機器24社、その他製品59社、通信業7社の小計420社、前述した未上場企業のうち金属製品49社、機械82社、電気機器112社、精密機械39社、他製造業49社、通信16社、システム・ソフト開発61社、情報サービス14社の小計422社、計842社 |
| 調査期間 | 2001/7/13～9/30 |
| 回収状況 | 842社のうち97社から有効回答が得られ、有効回答率は11.52％ |
| おもな調査項目 | 従業員構成、女性従業員、福利厚生、マーケティング、宣伝活動、ホームページ、家電リサイクル法 |