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経済ネットワーキング学科の専門教育科目

				専門基礎科目（16単位〜必修8、選択必修8〜原則1・2年次履修）
		必修		基礎経済		選択	経済社会の歴史　　　経済統計と分析
				日本経済の現状			市民社会の思想　　　企業経営の発展
				コンピュータと情報Ａ			近代日本経済の歩み　簿記と財務報告
				経済演習Ａ			経済地理　　　　　　コンピュータと情報Ｂ
				学科基幹科目（選択必修14単位〜必修６単位、選択必修８単位〜原則1・2年次履修）
		必修		ネットワーキング原理		選択	社会経済調査論　　　意思決定と情報
				専攻地域言語�T・�U			ネットワーク組織論　異文化コミュニケーション
				（英語、中国語、マレー語、ポルトガル語から選択）			ボランティアと組織　専攻地域事情
				指定科目（24単位〜原則3・4年次履修）
			「地球環境と開発経済」コース		「企業ネットワーキング」コース			「地域と経済」コース
			情報システムとネットワーク（情報システムとネットワーク）		ネットワーク組織の形成�T（ネットワーク組織の形成�T）			情報システムとネットワーク（情報システムとネットワーク）
			情報システムの形成（情報システムの形成）		ネットワーク組織の形成�U（ネットワーク組織の形成�U）			情報システムの形成（情報システムの形成）
			地域のネットワーキング（地域のネットワーキング）		情報システムとネットワーク（情報システムとネットワーク）			地域のネットワーキング（地域のネットワーキング）
			ＯＤＡの役割と課題（ＯＤＡの役割と課題）		情報システムの形成（情報システムの形成）			環境と経済�U（環境保全と経済発展）
			環境と経済�T（大地と水の経済学）		国際経営とネットワーキング（国際経営とネットワーキング）			地域交流�U（開発と地域交流）
			環境と経済�U（環境保全と経済発展）		環境と経済�U（環境保全と経済発展）			地域経済と開発（地域経済と開発）
			環境と経済�V（公害史）		企業行動と社会貢献（企業行動と社会貢献）			都市の経済（都市の経済）
			環境と経済�W（資源とエネルギー）		情報化社会と企業活動（情報化社会と企業活動）			地域の自立と行財政�T（地域の自立と行財政�T）
	専		民族と経済�T（経済人類学）		経営戦略と環境対応（経営戦略と環境対応）			地域の自立と行財政�U（地域の自立と行財政�U）
			民族と経済�U（民族と経済）		社会経済調査�UＡ（社会経済調査�UＡ）			高齢化社会と社会保障（高齢化社会と社会保障）
	門		地域交流�T（開発と文化）		社会経済調査�UＢ（社会経済調査�UＢ）			社会政策と雇用システム（社会政策と雇用システム）
			地域交流�U（開発と地域交流）		国際経済�U（経済のグローバル化と国民経済）			医療の経済�T（医療の経済�T）
	応		地域経済と開発（地域経済と開発）		外国経済特論（アメリカ）			医療の経済�U（医療の経済�U）
			情報化社会と企業活動（情報化社会と企業活動）		外国経済特論（中国）			地域の雇用・就業と労働政策（地域の雇用・就業と労働政策）
	用		国際交流特論（ＮＧＯの役割と課題）		外国経済特論（アジアNIES）			外国人と地域社会（外国人と地域社会）
			環境問題特論（環境保全と技術）		アジア経済�T（アジアの地域経済�T）			日本の生活経済（日本の生活経済）
	科		社会経済調査�TＡ（社会経済調査�TＡ）		アジア経済�U（アジアの地域経済�U）			企業行動と社会貢献（企業行動と社会貢献）
			社会経済調査�TＢ（社会経済調査�TＢ）		発展途上国�U（多国籍企業と発展途上国）			地域社会問題特論（地域と福祉）
	目		西洋経済史�U（西洋近代経済史）		経営管理�T（企業経営と管理）			社会経済調査�VＡ（社会経済調査�VＡ）
			経済統計�T（社会統計）		人事管理�T（人事管理�T）			社会経済調査�VＢ（社会経済調査�VＢ）
			国際経済�U（経済のグローバル化と国民経済）		経営分析�T（財務諸表分析）			日本経済史�U（近代日本経済史）
			外国経済特論（アメリカ）		経営分析�U（企業財務診断）			経済統計�T（社会統計）
			外国経済特論（中国）		コンピュータ会計�T（コンピュータ会計�T）			農業経済�T（農業経済�T）
			外国経済特論（アジアNIES）		コンピュータ会計�U（コンピュータ会計�U）			交通経済�U（経済発展と交通）
			アジア経済�T（アジアの地域経済�T）		財務会計�T（個別財務諸表）			アジア経済�T（アジアの地域経済�T）
			アジア経済�U（アジアの地域経済�U）		財務会計�U（連結財務諸表）			アジア経済�U（アジアの地域経済�U）
			発展途上国�T（世界経済と発展途上国）		英文財務諸表（英文財務諸表）			経営管理�T（企業経営と管理）
			発展途上国�U（多国籍企業と発展途上国）		会計基準と国際調整（会計基準と国際調整）			行政法�T（行政法�T）
			環境法（環境法）		企業監査�T（企業活動と監査）			地方自治�T（地方自治�T）
			国際関係史（国際関係史）		商法�T（現代企業と商法�T）			地方自治�U（地方自治�U）
			国際政治（国際政治）		商法�U（現代企業と商法�U）			社会保障法（社会保障法）
					国際取引法（国際取引法）
			指定科目以外の専門応用科目と他学科科目（詳しい科目名は履修要綱を参照のこと）
			演習�T・�U（自由選択）

(注1)専門教育科目の要卒単位76単位の内訳は、専門基礎科目16単位（必修８、選択８）、学科基幹科目14単位（必修６単位、選択必修８単位）、コース指定科目（履修要項で★印がついている科目）の専門応用科目24単位であり、残りの22単位以上は、専門基礎科目、学科基幹科目、専門応用科目のなかから自由に選択する。

(注2)専門応用科目の（）内は授業テーマである。

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