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「アンケート調査実習Ａ・Ｂ」担当教員 小木曽 道夫
【「実習のプロセス」の意図】研究目的や行政目的の調査とは異なり、本調査は教育目的の調査であるため、また大学間の調査実習科目担当者間の情報提供という意図で、通常の調査報告書とは異なり、実習のプロセスや、通常は公表しない経費(支出合計\120,160円)などを公表することにした。
【利用教室】2003年度後期科目「アンケート調査実習Ａ」では、國學院大學経済学部の2002年入学者に対して（同等の性能のパソコンを所有している学生を除いて）ノート型パソコンIBM ThinkPad X22の貸与を実施し、貸与ノートパソコンの利用機会を増やすという目的のため、「AVⅠ・201など情報コンセントが人数分装備されている教室において、ノート型パソコンを持参する前提で授業を実施する」とシラバスに明記した方式で、たま201教室にて実施した。
2004年度前期科目「アンケート調査実習Ｂ」は、SPSSがインストールされている渋谷C3教室にて実施した。
【登録者と履修者】2003年度後期科目「アンケート調査実習Ａ」の登録者は月２限が65名、月７限が１名であった。出席回数が０回、すなわち１回も出席しなかったのは、月２限が15名、月７限が１名(登録者全員)であった。2003年度後期科目「アンケート調査実習Ａ」の合格者は月２限が33名、月７限が0名であった。
2004年度前期科目「アンケート調査実習Ｂ」の登録者は24名であった。つまり、2003年度「アンケート調査実習Ａ」の合格者33名のうち、9名が履修登録誓約書の「5.「アンケート調査実習Ａ」に合格し、かつ、次年度に３年次に進級できた場合には、次年度の「アンケート調査実習Ｂ」が演習Ⅰ、教職・資格科目、および必修科目などと時間割のうえで重複した場合を例外として、「アンケート調査実習Ａ」を履修した次年度の「アンケート調査実習Ｂ」を履修登録いたします」に違反している可能性がある。9名の履修登録誓約書の誓約内容違反容疑者のうちの企業調査プロジェクトの３名は、2004年1月26日に郵送調査を発送した、すなわち調査を実施後、次年度の「アンケート調査実習Ｂ」を履修しない、つまり回答者に調査をお願いしたにも関わらず調査報告書を執筆しないという非礼な行動をとった。つきましては、科目担当教員の責任において企業調査プロジェクト『マーケティングと入社試験に関する調査』にご回答してくださった方々に対してお詫び申し上げます。個人調査プロジェクトを選択し、かつ、次年度の「アンケート調査実習Ｂ」を履修しなかった6名は、2004年度「アンケート調査実習Ａ」履修登録誓約書の「第６条『アンケート調査実習Ａ』において調査を実施し、かつ、次年度の『アンケート調査実習Ｂ』を履修登録せずに調査報告書の執筆を放棄することは、調査の回答者に対して失礼にあたるため、『アンケート調査実習Ａ』に合格し、かつ、次年度に３年次に進級できた場合には、次年度の『アンケート調査実習Ｂ』が演習Ⅰ、教職・資格科目、および必修科目などと時間割のうえで重複した場合を例外として、『アンケート調査実習Ａ』を履修した次年度の『アンケート調査実習Ｂ』を履修登録いたします」には違反しない。
なお、2004年度「アンケート調査実習Ｂ」の合格者は22名であった。
【ウィルス対策】シラバスでは予告していなかったが、ブラスターなど予想していなかったタイプのウィルスが流行したため、W32.Blaster.Worm / W32.Welchia.Worm ウィルスの検疫・駆除、Windows Update、（貸与ノートパソコンにプリ・インストールしてある）Norton Internet Security Corporate EditionのUpdateを実施した。受講者によって個人差はあるが、10/27までウィルス対策のために時間をとられてしまった。
【課題A2.レポート】：論題「この科目において郵送調査を実施するのになぜ宛名書きが必須の課題になっていないのかという理由について述べよ」、字数自由、提出先はパブリックフォルダ\アンケート調査実習\課題A2 または K-SMAPYの[リポート][課題A2] で締切は10/27。
【課題A3.調査対象案】～この課題に基づいて、Ⅰ.企業調査プロジェクトとⅡ.個人調査プロジェクトとにプロジェクト分けを行う。締切は10月27日の予定だったが、11月10日 12:10まで延長した。
【1-1.調査対象の決定】東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM 2004年1集』(\5,880)に収録されている企業社のうち、外国企業と非上場企業と後述する156社を除く3478社のなかから８分の１の抽出確率で等間隔抽出した435社、東洋経済新報社『未上場会社CD-ROM 2004年上期』(\9,240 )に収録されている企業のうち、(調査の方法（データの収集）で述べる198社を除く)4148社のなかから８分の１の抽出確率で等間隔抽出した519社、計954社を調査対象とした。
【1-2.調査項目の決定と調査票の作成】12月1日の授業で「課題B5.調査票の作成」を出題した。企業調査の調査票の印刷は渋谷校舎印刷室において、2003年1月22日(木)に教材のコピーとして実施した。
【1-3.調査の実施】2003/12/11(木)に郵政公社渋谷本局に 料金受取人払いを申請し、有効期間は2004年1月19日～3月31日とした。企業調査票の発送は2004年1月26日(月)にたまプラーザ校舎２号館（図書館がある建物）５階・経済学共同研究室で実施した。実査経費は返信用封筒印刷費に9,922円、調査票およびフィードバック用要旨版の送信用封筒1000通に3,090円、スティック糊、事務用海綿の購入費が計2,028円、送信用郵送費に76,320円(=@80×954)、返信用郵送費は料金受取人払いを用いて13,680円(=@95×144)支出した。
【1-4.調査回答者へのフィードバック】調査票に単純集計の％および分母となる集計値を入力した要旨版を作成し、有効回答企業のうち調査票末尾に貴社の名称・所在地（と回答してくださった方の部署、役職、御名前）をご記入くださった方に計121社に送付した。うち電子メールアドレスが記入してあり当該のアドレスで送信エラーとならなかった55社には8月23日(月)から電子メールにより、のこりの66社（×@80円=\5,280円）には2004年8月25日(水)に郵送により送付した。電子メール場合では添付ファイルとして、郵送によるフィードバックともにMicrosoft Word 2003版を送付した。
【2-1.調査項目の決定と調査票の作成】ウィルス対策に時間をとられたこともあって、個人調査プロジェクトは2003年度後期科目「アンケート調査実習Ａ」の期間中に調査票を完成することができず、2004年度前期科目「アンケート調査実習Ｂ」は調査票の作成から再開した。調査票の印刷は企業調査プロジェクトと同様に渋谷校舎印刷室において教材のコピーとして、2003年5月26日(水)に実施した。
【2-2.調査対象の決定と調査の実施】シラバスに（無作為抽出法ではなく）作為抽出法と明記しておいたように、「調査に協力していただけそうな人に調査を依頼する」方法で調査を実施した。したがって、「調査対象の母集団」は特定できず有効回答率は算出不可能である。2003年5月27日(木)から調査を開始し、7月8日(木)には終了した。
【2-3.データ入力とエディティング】データの入力はエディティングと同時に渋谷校舎CⅢ教室のパソコンにおいてMicrosoft Excelを用いて6月3日から開始し、7月8日に終了した。
【2-4.集計・分析】6月24日から集計・分析を開始した。ただし例外として、凡例に示したように作表用の業種・規模別orメディア利用類型別「基礎クロス集計」は、1.Tablesオプションを利用した方がCROSSTABSを利用するよりもレイアウトがきれいである、2. Excellの「Webファイルとして保存」を利用してhtmlファイルを作成した場合するとNetscape Communicatorでは(TABLEエレメントのBORDERで指定する)罫線を読みとれない、メモ帳などを利用してHTMLのTABLEエレメントを編集することは学生にとっては負担が大きすぎる、という理由から担当教員がSPSS Tablesオプションを利用して行った。したがって、データ入力および集計委託費の合計は０円である。
【3.報告書の執筆・編集・刊行】調査報告書はこのようにWebページの形で刊行することとし、調査報告書の印刷費(?)およびWebコンテンツの作成費用は０円である。本報告書の原稿となるレポートの執筆分担は、各自が作成した設問を担当する形で決まっていった。報告書の本文のWebコンテンツ化のためには、Microsoft Wordの[Webページとして保存]は使用していない。クロス集計表は、Internet ExplorerとNetscape Communicatorの両者でほぼ一致した表示結果が得られるように、SPSSの出力結果をHTML書式でエクスポートしたものをMicrosoft Notepad （メモ帳）により編集した。個人調査プロジェクト『コンビニエンスストア、食生活、携帯電話、休日の過ごし方とアルバイトに関する調査』の学生のレポートには、各HTMLファイルにaddressエレメントを入れてCopyrightを明記した。しかし、企業調査プロジェクト『マーケティングと入社試験に関する調査』の本文のHTMLファイルにはaddressエレメントはない。
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