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国学院大学 経済学部 「アンケート調査U」(兼「アンケート調査」兼「アンケート調査実習A・B」兼「社会経済調査UA・B」) の目次

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国学院大学 経済学部のアンケート調査実習科目の変遷


ご回答いただいた皆様大変ありがとうございました。

報告書公表調査の名称有効回答数有効回答率科目担当
者・編者
「アンケート調査U」調査報告書
2024年度コンビニ、マクドナルド、学食、スポーツブランド、外国旅行、ペット、ディズニー、音楽、読書、SNS、美容院についての調査38684.8% 小木曽 道夫
2023年度スポーツ、コンビニ、ファッション、温泉地とペットについての調査34895.3% 小木曽 道夫
2022年度居住地域と移動手段および髪型と部活動についての調査20294.4% 小木曽 道夫
「アンケート調査」調査報告書
2021年度エコバッグ、ケーキとスマホゲームについての調査23593.6% 小木曽 道夫
2019年度電子マネーについての調査32570.5% 小木曽 道夫
2018年度渋谷、横浜、通学方法、プロ野球、アディダス、電子書籍、携帯アプリ、コーヒーと紅茶と国内旅行についての調査23069.3% 小木曽 道夫
2017年度スポーツ、コンビニ、メモリアルレストラン、アルバイト、スマホゲーム、観光旅行についての調査26178.4% 小木曽 道夫
2016年度コンビニ、学食、読書時間とプロ野球についての調査32975.8% 小木曽 道夫
2015年度通学、食生活、野球、テニス、通信端末と読書についての調査18891.7% 小木曽 道夫
2014年度コンビニ、漫画、ディズニー・リゾート、俳優と旅行についての調査29284.6% 小木曽 道夫
2013年度生協、スポーツ、アプリケーション、ディズニーリゾートと音楽についての調査についての調査10192.7% 小木曽 道夫
2012年度髪型についての調査42779.8%小木曽 道夫
2011年度学食、スポーツ、インターネットの利用、ゲーム、自動車会社、行ってみたい国および収入と支出についての調査22192.5%小木曽 道夫
2010年度芸能人、趣味、休みの日と睡眠についての調査18485.6%小木曽 道夫
「アンケート調査実習A・B」調査報告書
2010年度宣伝広告、マーケティング、販売戦略と採用したい人材に関する調査869.1% 小木曽 道夫
2009年度マーケティング、新入社員教育、海外進出と社会的責任に関する調査927.9% 小木曽 道夫
2008年度従業員と売上の構成に関する調査616.1% 小木曽 道夫
2007年度企業の採用活動に関する調査18216.8% 小木曽 道夫
報告書公表企業調査プロジェクト有効回答数有効回答率個人調査プロジェクト科目担当
者・編者
2006年度 企業の広告と宣伝媒体に関する調査15216.1% 休日の過ごし方、お金の使い道、アルバイト、パソコン、 インターネット・ショッピングとテニスに関する調査 小木曽 道夫
2005年度 採用、商品開発、宣伝・広告、義援活動、プロスポーツに関する調査10210.7% アルバイトとボランティアに関する調査 小木曽 道夫
2004年度 マーケティングと入社試験に関する調査15115.8% コンビニエンスストア、食生活、携帯電話、休日の過ごし方とアルバイトに関する調査 小木曽 道夫
2003年度マーケティングと国内旅行に関する調査12813% 大学生の情報入手と食品に対する意識調査 小木曽 道夫
報告書公表調査の名称有効回答数有効回答率科目担当
者・編者
「社会経済調査UA・B」調査報告書
2002年度FIFA ワールドカップ韓国・日本とインターネット販売に関する調査23724.2% 小木曽 道夫
2001年度コンピュータ関連企業における女性の活用、福利厚生、マーケティング、宣伝活動、環境対策への取り組みについての調査 9711.5% 小木曽 道夫
2000年度企業のコンピュータ環境、商品戦略、従業員の採用についての調査14116.2% 小木曽 道夫
1999年度企業の環境対策への取り組みと商品開発戦略22022.4% 小木曽 道夫

課題計画・兼・指示書:2024年度「アンケート調査U」・ 「アンケート調査T」課題計画・兼・指示書


教材: 「アンケート調査U」のテキスト: SPSSの使い方(加筆中)


【注】

  1. 1999年度から2010年度の「アンケート調査実習A・B」は株式会社を対象とした郵送調査、2010年度の「アンケート調査」以降は「アンケート調査入門」「アンケート調査T」の受講者を対象としたインターネット調査を実施した。
  2. ※国学院大学 経済学部の開講科目である「社会経済調査UA・B」「アンケート調査実習A・B」「アンケート調査」「アンケート調査U」の調査報告書を引用・参照する際には、出典をつぎのように書いてください。
  3. ※1999年度から2010年度において実際に調査で使用した調査票には、問い合わせ先として担当教員のE-Mail Addressを明記してありましたが、このWeb上で公表している報告書では「お問い合わせ」フォームに統一したため、担当教員のE-Mail Addressは削除してあります。
  4. 2020年度は、小木曽の国内派遣研究のため、「アンケート調査」は開講されませんでした。
文責 小木曽 道夫、2024/9/26 更新

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