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國學院大學 経済学部のアンケート調査実習科目の変遷
担当教員 小木曽 道夫
1-1.1996～2000年度入学者の調査実習科目のカリキュラム
1996年に開設した経済ネットワーキング学科は、「現場主義」すなわち、問題状況（現場）に即した調査分析の能力を育成していくことを重視したために、インタビュー調査やアンケート調査の技法を習得することを目的として、「地球環境と開発経済」コースのコース別選択必修科目として「社会経済調査ⅠＡ・Ｂ」、「地域と経済」コースのコース別選択必修科目として「社会経済調査ⅢＡ・Ｂ」、「企業ネットワーキング」コースのコース別選択必修科目として「社会経済調査ⅡＡ・Ｂ」を３年次に配当して開講した（表１）。
（このファイルでは系統履修は「ある科目を履修するためには、その科目の基礎となる他の科目を履修済みであることが条件となる《前提科目》というかたちで履修要項に明記されているもの」（http://www.kokugakuin.ac.jp/economics/kei03_00009.html）に限定して紹介する。）３年前期配当の「社会経済調査ⅠＡ」、「社会経済調査ⅡＡ」、「社会経済調査ⅢＡ」の前提科目が、２年前期配当の「社会経済調査論」であった。また「社会経済調査ⅠＡ」を履修済みでなければ「社会経済調査ⅠＢ」を、「社会経済調査ⅡＡ」を履修済みでなければ「社会経済調査ⅡＢ」を、「社会経済調査ⅢＡ」を履修済みでなければ「社会経済調査ⅢＢ」を履修することができない、という系統履修をとっていた。なお、表１には掲載していないが、２年次後期には、冬期休暇期間中の合宿により現地体験実習を実施する「専攻地域事情」を開講していた。
國學院大學経済学部の1996～2000年度入学者の通学校舎は、１・２年次がたまプラーザ校舎、３・４年次が渋谷校舎であり、「社会経済調査ⅡＡ・Ｂ」は渋谷校舎で開講した。
| 配当年次 | ２年前期 | コース | ３年前期 | ３年後期 |
|---|---|---|---|---|
| 科目 | 社会経済調査論 | 地球環境と開発経済 | 社会経済調査ⅠＡ | 社会経済調査ⅠＢ |
| 企業ネットワーキング | 社会経済調査ⅡＡ | 社会経済調査ⅡＢ | ||
| 地域と経済 | 社会経済調査ⅢＡ | 社会経済調査ⅢＢ |
1-2.1998～2002年度の「社会経済調査ⅡＡ・Ｂ｣の内容
小木曽が担当した「社会経済調査ⅡＡ・Ｂ｣は、企業ネットワーキング・コースのコース別選択必修科目であるために企業を調査対象とする必要があった。そこで、（1998年度はインターネットなどを利用した事例調査、および、アルバイト先についての事例調査を実施したが、）1999年度からは『会社四季報 CD-ROM版』をサンプリング台帳とした郵送調査を実施した。1999～2002年度の調査実習の概要は表２にまとめ、これらの詳細については表２からリンクを張った調査報告書を参照されたい。
| 年度 | 調査の名称 | 有効 回答数 | 有効 回答率 |
社会経済調査ⅡＡ | 社会経済調査ⅡＢ | 支出金額 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 登録者 | 合格者 | 登録者 | 合格者 | |||||
| 1998 | 66 | 32 | 22 | 13 | \0 | |||
| 1999 | 企業の環境対策への取り組みと商品開発戦略についての調査 | 220 | 22.4% | 41 | 17 | 16 | 14 | \146,222 |
| 2000 | 企業のコンピュータ環境、商品戦略、従業員の採用についての調査 | 141 | 16.2% | 25 | 9 | 14 | 8 | \108,200 |
| 2001 | コンピュータ関連企業における女性の活用、福利厚生、マーケティング、宣伝活動、環境対策への取り組みについての調査 | 97 | 11.5% | 63 | 35 | 38 | 26 | \103,361 |
| 2002 | 2002年 FIFA ワールドカップ韓国・日本とインターネット販売に関する調査 | 237 | 24.2% | 13 | 10 | 10 | 10 | \131,833 |
2-1-1.2001～2004年度入学者のアンケート調査実習科目のカリキュラム
2001年度入学者から、「社会経済調査nＡ・Ｂ」を、いわゆる量的調査の実習を行う｢アンケート調査実習Ａ・Ｂ｣と、事例調査などのいわゆる質的調査の実習を行う「フィールドスタディ」とに再編し、これらの前提科目として２年前期に「社会経済調査の基礎」を配当した（表３）。「フィールドスタディ」の配当年次は３年通年であり、「フィールドスタディ」と「アンケート調査実習Ｂ」との両方の科目を履修した学生の調査報告書の執筆時期を分散する、という目的のために「アンケート調査実習Ａ・Ｂ」は配当年次をずらして「アンケート調査実習Ａ」が２年後期、「アンケート調査実習Ｂ」が３年前期の配当とし、｢アンケート調査実習Ａ｣が｢アンケート調査実習Ｂ｣の前提科目となった。「アンケート調査実習Ａ・Ｂ」は、國學院大學経済学部の2001～2004年度入学者にとっては、経済ネットワーキング学科の環境と開発コース、地域と福祉コース、企業ネットワーキング・コースのコース別選択必修科目であった。
| 配当年次 | ２年前期 | ２年後期 | ３年前期 |
|---|---|---|---|
| 科目 | 社会経済調査の基礎 | アンケート調査実習Ａ | アンケート調査実習Ｂ |
2-1-2.2005～2008年度入学者のアンケート調査実習科目のカリキュラム
2005年度入学者から「社会経済調査の基礎」は、配当年次が１年後期となり、「アンケート調査実習Ａ」だけの前提科目となった（表４）。アンケート調査実習Ａ・Ｂ」は、國學院大學経済学部の2005～2008年度入学者にとっては、経済ネットワーキング学科の地球環境と開発コース、地域経営と福祉コース、情報メディア・コースのコース別選択必修科目であった。
國學院大學経済学部の2008年度までの入学者の通学校舎は、１・２年次がたまプラーザ校舎、３・４年次が渋谷校舎であり、「アンケート調査実習Ａ」はたまプラーザ校舎、｢アンケート調査実習Ｂ｣は渋谷校舎で開講した。
| 配当年次 | １年後期 | ２年後期 | ３年前期 |
|---|---|---|---|
| 科目 | 社会経済調査の基礎 | アンケート調査実習Ａ | アンケート調査実習Ｂ |
表５は「アンケート調査実習Ａ・Ｂ」の登録者数と合格者数である。「アンケート調査実習Ａ」の合格率は、年度により変動が著しいが、事前登録はしたが１回も出席しない履修放棄者が多いために低い。また、「アンケート調査実習Ａ」の登録者数は、2003年度を除き2002年度から2006年度までは、使用教室の上限の人数であったが、2006年度以降は登録者数が激減した。なお、継続登録率とは、前年度の「アンケート調査実習Ａ」の合格者のうち、継続して開講される次年度の「アンケート調査実習Ｂ」を履修登録した学生の比率である。
| 社会経済調査の基礎1) | アンケート調査実習Ａ | 継続登録率 | アンケート調査実習Ｂ | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 年度 | 前提科目担当者 | 年度 | 登録者数 | 合格者数 | 合格率 | 年度 | 登録者数 | 合格者数 | 合格率 | |
| 2001 | 橋元 | 2002 | 60 | 37 | 61.7% | 59.5% | 2003 | 22 | 16 | 72.7% |
| 2002 | 橋元 | 2003 | 66 | 33 | 50.0% | 72.7% | 2004 | 24 | 22 | 91.7% |
| 2003 | 田原 | 2004 | 50 | 38 | 76.0% | 81.6% | 2005 | 31 | 27 | 87.1% |
| 2004 | 小木曽・本田 | 2005 | 40 | 25 | 62.5% | 84.0% | 2006 | 21 | 21 | 100.0% |
| 2005 | 田原・本田 | 2006 | 60 | 32 | 53.3% | 34.4% | 2007 | 11 | 9 | 81.8% |
| 2006 | 田原・本田 | 2007 | 27 | 13 | 48.1% | 76.9% | 2008 | 10 | 10 | 100.0% |
| 2007 | 兼任講師 | 2008 | 23 | 12 | 52.2% | 91.7% | 2009 | 11 | 11 | 100.0% |
| 2007 | 兼任講師 | 2008 | 23 | 12 | 52.2% | 91.7% | 2009 | 11 | 11 | 100.0% |
| 2008 | 兼任講師 | 2009 | 31 | 12 | 38.7% | 16.7% | 2010 | 2 | 2 | 100.0% |
2-2.2002～2010年度の「アンケート調査実習Ａ・Ｂ｣の内容
「アンケート調査実習Ａ・Ｂ｣の内容は通年科目であるが、年度をまたがる半期科目を２コマ開講するという変則的な開講形態となったため、２年後期の｢アンケート調査実習Ａ｣では調査対象の決定、調査票の作成と実査までの実習を行い、３年前期の｢アンケート調査実習Ｂ｣では、データ入力、集計･分析、調査報告書の原稿となるレポートの執筆までの実習を行った。
（「社会経済調査ⅡＡ・Ｂ｣が企業ネットワーキング・コースのコース別選択必修科目であったのと比べて、）2002年度入学者からは「アンケート調査実習Ａ・Ｂ｣が経済ネットワーキング学科の３コースのコース別選択必修科目となったため、「アンケート調査実習Ａ・Ｂ｣の調査対象を企業に限定する必要は無くなった。しかし、個人情報保護法の規制を考慮すると個人の住所などの個人情報が掲載されたサンプリング台帳を使用しないことが適切であると判断し、将来的には（2010年度から実施した「アンケート調査」と同様の）インターネット集合調査に代替することを念頭において、2002年度から2005年度にかけての「アンケート調査実習Ａ」においては、「調査に協力していただけそうな人に調査を依頼する」作為抽出法により調査対象を選択する「個人調査プロジェクト」を実施した。また、1999～2002年度「社会経済調査ⅡＡ・Ｂ」と同じく『会社四季報 CD-ROM版』をサンプリング台帳とした郵送調査を「企業調査プロジェクト」として継続し、2002(3)～2005(6)年度の「アンケート調査実習Ａ(Ｂ)」では、受講者の希望により「企業調査プロジェクト」と「個人調査プロジェクト」のどちらかを選択してもらった。
「社会経済調査の基礎」と「アンケート調査実習Ａ・Ｂ｣との系統履修が機能していないためインターネット集合調査を導入することは当面は不可能であると判断し、無作為抽出法により調査対象を決定することは適切ではないという名目で、2006年度の「アンケート調査実習Ａ」から、「個人調査プロジェクト」を中止し、2006～2009年度の「アンケート調査実習Ａ」では「企業調査プロジェクト」だけを実施した。
2002～2010年度の調査実習の概要は表６にまとめ、これらの詳細については表６からリンクを張った調査報告書を参照されたい。
| 報告書刊行年度 | 企業調査プロジェクト | 個人調査プロジェクト | 支出金額 | |||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 調査の名称 | 有効回答数 | 有効回答率 | 調査の名称 | 有効回答数 | ||
| 2003 | マーケティングと国内旅行に関する調査 | 128 | 13.0% | 大学生の情報入手と食品に対する意識調査 | 151 | \111,610 |
| 2004 | マーケティングと入社試験に関する調査 | 151 | 15.8% | コンビニエンスストア、食生活、携帯電話、休日の過ごし方とアルバイトに関する調査 | 228 | \120,160 |
| 2005 | 採用、商品開発、宣伝・広告、義援活動、プロスポーツに関する調査 | 102 | 10.7% | アルバイトとボランティアに関する調査 | 249 | \113,744 |
| 2006 | 企業の広告と宣伝媒体に関する調査 | 152 | 16.1% | 休日の過ごし方、お金の使い道、アルバイト、パソコン、インターネット・ショッピングとテニスに関する調査 | 178 | \122,722 |
| 2007 | 企業の採用活動に関する調査 | 182 | 16.8% | \103,068 | ||
| 2008 | 従業員と売上の構成に関する調査 | 61 | 6.1% | \109,519 | ||
| 2009 | マーケティング、新入社員教育、海外進出と社会的責任に関する調査 | 92 | 7.9% | \125,303 | ||
| 2010 | 宣伝広告、マーケティング、販売戦略と採用したい人材に関する調査 | 86 | 9.1% | \107,185 | ||
3-1.2009年度およびこれ以降の入学者のアンケート調査実習科目のカリキュラム
「社会経済調査の基礎」と「アンケート調査実習Ａ・Ｂ｣との系統履修が機能していなかったため、2009年度入学者から１年後期の配当科目として「アンケート調査入門」を開講し、従来は年度をまたいで変則的に開講していた「アンケート調査実習Ａ・Ｂ｣を２年次配当の通年科目である「アンケート調査」へと再編し、「アンケート調査入門」を「アンケート調査」の前提科目とした(表７)。「アンケート調査」は、國學院大學経済学部の2009年度およびこれ以降の入学者にとっては、経済ネットワーキング学科の情報メディア・コースのコース別選択必修科目である。
國學院大學（文学部･神道文化学部･法学部･）経済学部の2009年度入学者（2009年度入学者に限り１年後期）から、通学校舎は１～４年まで渋谷校舎となったため、「アンケート調査」は渋谷校舎で開講している。
| 配当年次 | １年後期 | ２年通年 |
|---|---|---|
| 科目 | アンケート調査入門 | アンケート調査 |
2017年度入学者からは、「調査研究入門」が「アンケート調査入門」の前提科目となった(表８)。
| 配当年次 | １年後期 | ２年後期 | ３年通年 |
|---|---|---|---|
| 科目 | 調査研究入門 | アンケート調査入門 | アンケート調査 |
3-2.「アンケート調査」において郵送調査に代替してインターネット集合調査を実施する理由
「アンケート調査」において、「アンケート調査実習Ａ・Ｂ」での郵送調査(企業調査プロジェクト)に代替して、「アンケート調査入門」の受講者を対象とするインターネット集合調査を実施することにした理由はつぎの通りである。なお、インターネット集合調査とは、特定の組織に所属する人だけにアクセス権を開放したWebサーバーに、調査票兼入力用フォーム・ファイルを公開し、回答者が回答する工程とデータ入力の工程とを統合した調査方法のことを指す。
3-2-1.郵送調査は調査対象が限定されるため
2004年の個人情報保護法の施行以降、アンケート調査のサンプリング台帳を作成するために、住民基本台帳や選挙人名簿抄本を閲覧することが困難になった。さらに、職員名簿や卒業生名簿など、個人の住所といった個人情報が掲載されたリストがアンケート調査のサンプリング台帳として使用しにくくなった。そこで、「アンケート調査実習Ａ・Ｂ」では、個人情報保護を尊重して、個人情報が掲載されておらず、かつ、市販されているため企業機密も掲載されていない『会社四季報 CD-ROM版』をサンプリング台帳とした郵送調査を実施してきた。つまり、郵送調査は、住所などの個人情報が掲載されていないサンプリング台帳を利用できる調査対象に限定された、いわば「時代遅れ」のデータ収集方法となってしまった。
3-2-2.郵送調査は「週１回90分の授業形態」に適していないため
郵送調査は、送信用封筒の宛名書き、返信用封筒の印刷、送信用封筒への調査票と返信用封筒の封入と切手貼りなどの作業を必要とする。これらの作業は、（コンピュータ教室以外の）学内で実施することができるため合宿する必要はないが、90分で完了できず、作業の途中で「撤収」するためには余分な時間がかかるため、「週１回90分の授業形態」に適していない。
3-2-3.経費の節約のため
郵送調査は訪問面接調査と比べると交通費の分経費を節約することができるが、郵送費がかかる。過去の「社会経済調査ⅡＡ・Ｂ」および「アンケート調査実習Ａ・Ｂ」では約10万円弱郵送費がかかっていた。しかし、インターネット集合調査ならば、データ収集にかかる経費を（調査票兼入力用フォーム・ファイルの設計費を度外視すれば）無料にすることができる。
3-2-4.受講者に系統履修を自覚してもらうため
「アンケート調査実習Ａ」の前提科目は「社会経済調査の基礎」であったが、諸般の事情のため系統履修が機能していなかった。2009年以降の國學院大學経済学部入学者にとって、「アンケート調査」の前提科目は「アンケート調査入門」である。「アンケート調査入門」→「アンケート調査」という系統履修を受講者に自覚してもらうために、「アンケート調査入門」の受講者が被前提科目となる「アンケート調査」で実施する調査に参加してもらうことにした。詳細には、表８に示したように、「アンケート調査」の受講者が作成した調査票に、「アンケート調査入門」の受講者が回答およびデータ入力し、そのデータを「アンケート調査」の受講者が集計・分析して報告書を執筆する、という分担となる。
| 調査票の作成 | 実査 | データ入力 | データの集計・分析 | 作表 | 報告書の執筆 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| アンケート調査入門 | × | ○ | ○ | × | × | × |
| アンケート調査 | ○ | × | × | ○ | ○ | ○ |
3-3.「アンケート調査」の内容
「アンケート調査」ではその前提科目である「アンケート調査入門」の受講者を調査対象とした、K-SMAPYのアンケート機能を利用したインターネット集合調査を実施している(表10)。（なお「アンケート調査入門」は全学オープン科目(2011年度までの共通領域科目)であり、経済学部の学生以外に文･神道文化･法学部の学生が履修することができる。）「アンケート調査」の前期は調査票の作成までの実習を行い、後期は集計･分析と調査報告書の原稿となるレポートの執筆までの実習を行っている。
なお、「アンケート調査」の登録者は、2012年度は1人(留学生)、2019年度は2人、と登録者が激減する年度があるという現象が起きている。
| 開講年度 | 調査の名称 | 調査対象数 | 有効回答数 | 有効回答率 | 登録者 | 合格者 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2010 | 芸能人、趣味、休みの日と睡眠についての調査 | 215 | 184 | 85.6% | 2 | 2 |
| A=12,B=5 | A=5,B=5 | |||||
| 2011 | 学食、スポーツ、インターネットの利用、ゲーム、自動車会社、 行ってみたい国および収入と支出についての調査 | 239 | 221 | 92.5% | 7 | 6 |
| A=14,B=3 | A=8,B=3 | |||||
| 2012 | 髪型についての調査 | 535 | 427 | 79.8% | 1 | 1 |
| 2013 | 生協、スポーツ、アプリケーション、ディズニーリゾートと音楽についての調査 | 109 | 101 | 92.7% | 7 | 5 |
| 2014 | コンビニ、漫画、ディズニー・リゾート、俳優と旅行についての調査 | 333 | 292 | 84.6% | 5 | 5 |
| 2015 | 通学、食生活、野球、テニス、通信端末と読書についての調査 | 205 | 188 | 91.7% | 9 | 7 |
| 2016 | コンビニ、学食、読書時間とプロ野球についての調査 | 434 | 329 | 75.8% | 10 | 9 |
| 2017 | スポーツ、コンビニ、メモリアルレストラン、アルバイト、スマホゲーム、観光旅行についての調査 | 333 | 261 | 78.4% | 21 | 20 |
| 2018 | 渋谷、横浜、通学方法、プロ野球、アディダス、電子書籍、携帯アプリ、コーヒーと紅茶と国内旅行についての調査 | 332 | 230 | 69.3% | 28 | 22 |