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「アンケート調査実習Ａ・Ｂ」担当教員 小木曽 道夫
【「実習のプロセス」の意図】研究目的や行政目的の調査とは異なり、本調査は教育目的の調査であるため、また大学間の調査実習科目担当者間の情報提供という意図で、通常の調査報告書とは異なり、実習のプロセスや、通常は公表しない経費(返信用封筒印刷費が前年度と同額と仮定した推定支出合計\113,744円)などを公表することにした。
【利用教室など】2004年度後期科目・月曜３限開講「アンケート調査実習Ａ」では、國學院大學経済学部の2003年入学者に対して（同等の性能のパソコンを所有している学生を除いて）無線LANアダプタを内蔵したノート型パソコンIBM ThinkPad X30の貸与を実施しているという事情を考慮して、貸与ノートパソコンの利用機会を増やすという目的のため、「たま504・たま203など無線LANが装備されている教室において、ノート型パソコンを持参する前提で授業を実施する」とシラバスに明記した方式で、たま504教室にて実施した。
2005年度前期科目・火曜２限開講「アンケート調査実習Ｂ」は、SPSSがインストールされている渋谷C3教室にて実施した。
【登録者と履修者】
| 2004年度後期「アンケート調査実習Ａ」 | 2005年度前期「アンケート調査実習Ｂ」 | |
|---|---|---|
| 登録者数 | 50 | 31 |
| 合格者数 | 38 | 27 |
2004年度後期科目「アンケート調査実習Ａ」の登録者は51名であった。そのうち、出席回数が０回、すなわち１回も出席しなかったのは４名であった。そして、2004年度後期科目「アンケート調査実習Ａ」の合格者は38名であった。
2005年度前期科目「アンケート調査実習Ｂ」の登録者は31名であった。つまり、2004年度後期科目「アンケート調査実習Ａ」の合格者38名のうち、７名(全員 企業調査プロジェクト)が履修登録誓約書の
第６条「アンケート調査実習Ａ」において調査を実施し、かつ、次年度の「アンケート調査実習Ｂ」を履修登録せずに調査報告書の執筆を放棄することは、調査の回答者に対して失礼にあたるため、「アンケート調査実習Ａ」に合格し、かつ、次年度に３年次に進級できた場合には、次年度の「アンケート調査実習Ｂ」が演習Ⅰ、教職・資格科目、および必修科目などと時間割のうえで重複した場合を例外として、「アンケート調査実習Ａ」を履修した次年度の「アンケート調査実習Ｂ」を履修登録いたします。に違反している可能性があるため、科目担当教員の責任において企業調査プロジェクト『採用、商品開発、宣伝・広告、義援活動、プロスポーツに関する調査』にご回答してくださった方々に対してお詫び申し上げます。
2005年度「アンケート調査実習Ｂ」の合格者は27名であった。つまり、2005年度前期科目「アンケート調査実習Ｂ」の登録者31名のうち不合格は４名（うち、企業調査プロジェクト・個人調査プロジェクトともに２名ずつ）であった。これらの４名は（出席率の平均値が10.0(=1割)であるため実質的に履修放棄に等しいが）2005年度「アンケート調査実習Ｂ」の履修登録をしているために、履修登録誓約書 第６条には違反していないことになる。しかしながら、調査の回答者に対して失礼に当たることは明確であり、科目担当者の責任において、2005年度後期科目「アンケート調査実習Ａ」の履修登録誓約書 第６条の文言の一部を「次年度の「アンケート調査実習Ｂ」を履修登録いたします」から「次年度の「アンケート調査実習Ｂ」を履修登録し、かつ、調査報告書を執筆いたします」へと変更する。
【無線LAN再設定ガイダンス】シラバスでは予告していなかったが、無線LAN再設定、ウィルス駆除、Norton AntiVirus Corporate EditionのUpdate、Windows Updateを実施した。
【課題A2.レポート】：論題「この科目において郵送調査を実施するのになぜ宛名書きが必須の課題になっていないのかという理由について述べよ」、字数自由、提出先はパブリックフォルダ\アンケート調査実習\課題A2 または K-SMAPYの[リポート][課題A2] で、締切はシラバスには「授業第３回目」と書いてあるが、10/25(月) 23:59に変更した。
【課題A3.調査対象案】～この課題に基づいて、Ⅰ.企業調査プロジェクトとⅡ.個人調査プロジェクトとにプロジェクト分けを行う。提出先はパブリックフォルダ \アンケート調査実習\課題A3で、締切は10/25(月) 23:59。
【1-1.調査対象の決定】東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM 2004年4集』に収録されている企業社のうち、取引所上場企業とジャスダック上場企業の3683社のなかから８分の１の抽出確率で等間隔抽出した461社、東洋経済新報社『未上場会社CD-ROM 2004年下期』に収録されている企業のうち、4284社のなかから９分の１の抽出確率で等間隔抽出した476社、計937社を調査対象とした。なお、これらのサンプリング台帳の購入費用は15,120円であった。
【1-3.調査の実施】2004/12/2(木)に郵政公社渋谷本局に 料金受取人払いを申請し、有効期間は2005年1月19日～3月31日とした。企業調査票の発送は2005年1月24日(月)13:10から、たまプラーザ校舎２号館（図書館がある建物）５階・経済学共同研究室で実施した。実査経費は返信用封筒印刷費が未確認、調査票およびフィードバック用要旨版の送信用封筒1000通に3,240円、スティック糊、事務用海綿などの購入費が計5,568円、送信用郵送費に74,960円(=@80×954)、返信用郵送費は料金受取人払いを用いて9,675円(=@95×102)支出した。
【1-4.調査回答者へのフィードバック】調査票に単純集計の％および分母となる集計値を入力した要旨版を作成し、有効回答企業のうち調査票末尾に貴社の名称・所在地（と回答してくださった方の部署、役職、御名前）をご記入くださった方に計73社に送付した。うち電子メールアドレスが記入してあり当該のアドレスで送信エラーとならなかった39社には7月20日(水)から電子メールにより、のこりの33社（×@80円=\2,640円）には2005年7月25日(月)に郵送により送付した。電子メール場合では添付ファイルとして、郵送によるフィードバックともにMicrosoft Word 2003版を送付した。
【2-1.調査対象の決定と調査の実施】シラバスに（無作為抽出法ではなく）作為抽出法と明記しておいたように、「調査に協力していただけそうな人に調査を依頼する」方法で調査を実施した。したがって、「調査対象の母集団」は特定できず有効回答率は算出不可能である。(形式上は)2005年1月24日(月)に調査開始を指示し、6月21日(火)には終了した。
※受講者の分業については、課題A6.企業調査の実施、課題A7.個人調査の実施、課題8.データ入力とエディティングについては、各自が分担している両プロジェクトに関わらず、協働している。
【3-1.データ入力とエディティング】データの入力はエディティングと同時に渋谷校舎CⅢ教室のパソコンにおいてMicrosoft Excelを用いて6月3日から開始し、7月8日に終了した。
【3-2.課題9:集計・分析】6月24日から集計・分析を開始した。ただし例外として、凡例に示したように作表用の業種・規模別orメディア利用類型別「基礎クロス集計」は、1.Tablesオプションを利用した方がCROSSTABSを利用するよりもレイアウトがきれいである、2. Excellの「Webファイルとして保存」を利用してhtmlファイルを作成した場合するとNetscape Communicatorでは(TABLEエレメントのBORDERで指定する)罫線を読みとれない、メモ帳などを利用してHTMLのTABLEエレメントを編集することは学生にとっては負担が大きすぎる、という理由から担当教員がSPSS Tablesオプションを利用して行った。したがって、データ入力および集計委託費の合計は０円である。
【3-3.報告書の執筆・編集・刊行】調査報告書はこのようにWebページの形で刊行することとし、調査報告書の印刷費(?)およびWebコンテンツの作成費用は０円である。本報告書の原稿となるレポートの執筆分担は、各自が作成した設問を担当する形で決まっていった。報告書の本文のWebコンテンツ化のためには、Microsoft Wordの[Webページとして保存]は使用していない。クロス集計表は、Internet ExplorerとNetscape Communicatorの両者でほぼ一致した表示結果が得られるように、SPSSの出力結果をHTML書式でエクスポートしたものをMicrosoft Notepad （メモ帳）により編集した。個人調査プロジェクト『コンビニエンスストア、食生活、携帯電話、休日の過ごし方とアルバイトに関する調査』の学生のレポートには、各HTMLファイルにaddressエレメントを入れてCopyrightを明記した。しかし、企業調査プロジェクト『マーケティングと入社試験に関する調査』の本文のHTMLファイルにはaddressエレメントはない。
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