『自己生産する組織』の入稿ミスの正誤表

小木曽道夫(2007)『自己生産する組織～組織の環境、公式構造、課業特性、能率、および有効性の関係』の入稿ミスの正誤表
※2011年9月20日発行の第２刷では、かなりの入稿ミスが訂正されております。

頁章節など行など第２刷での訂正要訂正箇所誤→ 正

2 1-1-2 1行目 ○ 198→98年12月1日に施行された特定非営利活動促進法

5 1-2-2 2行目 ○ ~~前項で~~前述した誘因と貢献意欲と 3文字削除

30 2-1-4 3行目 × (conditional inter di→efinition)

35 2-2-1 13行目 × Sannon and Weaver(1949)→Shannon and Weaver(1963)

35 2-2-1 15行目 × Sannon and Weaver(1949:10)→Shannon and Weaver(1963:10)

37 2-2-3 最終段落1行目 × Sannon and Weaver(1949:10)→Shannon and Weaver(1963:10)

38 2-2-3 12&15行目 × Sannon and Weaver(1949:10)→Shannon and Weaver(1963:

41 2-2-4 下から3行目 × Sannon and Weaver(1949)→Shannon and Weaver(1963)

51 2-3-2 6行目 ○ コミュニケーションが変異せず、かつ、棄却されれば構造保存→崩壊自己生産となる。

71 4-2 18行目 ○ Aston研究は、官僚制の次元として、おもに専門化、標準化、集計→権化などを設定し

76 4-2-3 5行目 ○ 分権化(decentralization)とは、権限が組織のより下位の階層に分散して所在している程度のことである。~~集権化－分権化は~~ 8文字削除

77 4-2-3 10行目 ○ 思決定次→事項のそれぞれについて

100 5-2-1 5-6行目 ○ ~~創発的構造変数~~→課業特性の包括的尺度である課業の充実度~~の有機性~~と八つの下位尺度

111 下から7行目 × 1984年度の仕事への支持と会社への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:180)の表19では59と正しいが、小木曽(1987:73)の図2では.74と間違えている。) 57¹⁾ 59

112 図6-1 × 1984年度の仕事への支持と会社への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:180)の表19では59と正しいが、小木曽(1987:73)の図2では.74と間違えている。) 57¹⁾ 59

115 6-3-2 1-6行目 ○ なお（表示していないが）、多様性から自発性までの創発的構造の下位次元の8変数を独立変数とした逐次投入法の回帰分析の結果、会社への支持を5％水準で統計的に有意に説明できたのは(R2=0.16→24)、フィードバック(β=0.31)と自律性(β=0.40→26)だけであり、仕事への支持を5％水準で統計的に有意に説明できたのは(R2=0.50→41)、~~自発性(β=0.26)、重要性(β=0.34)、自律性(β=0.27)~~→自律性(β=0.29)、フィードバック(β=0.23)、重要性(β=0.19)、他者との接触(β=0.17)であった。

115 6-3-3 9-10行目 ○ 自律性は仕事への支持を増加させる、~~自律性は仕事への支持の原因となる~~ 17文字削除

115&116 図6-2 6-3-3 7行目 × 1984年度の自律性と仕事への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:186)の表23では78と正しいが、小木曽(1987:73)の図2では.77と間違えている。) 52²⁾ 78

115&116 図6-3 6-3-3 下から2行目 × 1984年度の自発性と仕事への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:186)の表23では35と正しい。) 60³⁾ 35

130 7-4-2 下から５行目から ○ しかし、組織を調査単位として収集した値を個人を単位として代入した相互評価による生産性と±0.20を越える相関を示した~~課業特性変数~~→ コミットメントと満足は無かったことから、コミットメントは有効性と無相関である、満足は有効性と無相関であるという命題を認めることができよう。

132 7-4-2 表7-8 ○ (行)組合への動員×(列)互いに他を統制した場合の相互価による生産性との偏相関係数 -0.4 -0.41

133 7-4-2 第３段落の７行目から ○ 一方、組織への動員の程度が高いことは、組織の目標と一致する方向に組織→課業遂行者の目標が修正されることを通じて、

136 図7-1&5行目 × 1983年度の相互評価による生産性と1984年度の会社への支持との交差的相関のγ(※小木曽(1997:203)の表29、および、小木曽(1987:73)の図2では39と正しい。) 32⁴⁾ 39

137&表紙図7-2 × 1984年度の自律性と仕事への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:186)の表23では78と正しいが、小木曽(1987:73)の図2では.77と間違えている。) 52²⁾ 78

137&表紙図7-2 × 1984年度の仕事への支持と会社への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:180)の表19では59と正しいが、小木曽(1987:73)の図2では.74と間違えている。) 57¹⁾ 59

137&表紙図7-2 × 1984年度の自発性と仕事への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:186)の表23では35と正しい。) 60³⁾ 35

137&表紙図7-2 × 1983年度の相互評価による生産性と1984年度の会社への支持との交差的相関のγ(※小木曽(1997:203)の表29、および、小木曽(1987:73)の図2では39と正しい。) 32⁴⁾ 39

頁	章節など	行など	第２刷での訂正	要訂正箇所	誤→	正
2	1-1-2	1行目	○	198→98年12月1日に施行された特定非営利活動促進法
5	1-2-2	2行目	○	~~前項で~~前述した誘因と貢献意欲と	3文字削除
30	2-1-4	3行目	×	(conditional inter di→efinition)
35	2-2-1	13行目	×	Sannon and Weaver(1949)→Shannon and Weaver(1963)
35	2-2-1	15行目	×	Sannon and Weaver(1949:10)→Shannon and Weaver(1963:10)
37	2-2-3	最終段落1行目	×	Sannon and Weaver(1949:10)→Shannon and Weaver(1963:10)
38	2-2-3	12&15行目	×	Sannon and Weaver(1949:10)→Shannon and Weaver(1963:
41	2-2-4	下から3行目	×	Sannon and Weaver(1949)→Shannon and Weaver(1963)
51	2-3-2	6行目	○	コミュニケーションが変異せず、かつ、棄却されれば構造保存→崩壊自己生産となる。
71	4-2	18行目	○	Aston研究は、官僚制の次元として、おもに専門化、標準化、集計→権化などを設定し
76	4-2-3	5行目	○	分権化(decentralization)とは、権限が組織のより下位の階層に分散して所在している程度のことである。~~集権化－分権化は~~	8文字削除
77	4-2-3	10行目	○	思決定次→事項のそれぞれについて
100	5-2-1	5-6行目	○	~~創発的構造変数~~→課業特性の包括的尺度である課業の充実度~~の有機性~~と八つの下位尺度
111	下から7行目		×	1984年度の仕事への支持と会社への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:180)の表19では59と正しいが、小木曽(1987:73)の図2では.74と間違えている。)	57¹⁾	59
112	図6-1		×	1984年度の仕事への支持と会社への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:180)の表19では59と正しいが、小木曽(1987:73)の図2では.74と間違えている。)	57¹⁾	59
115	6-3-2	1-6行目	○	なお（表示していないが）、多様性から自発性までの創発的構造の下位次元の8変数を独立変数とした逐次投入法の回帰分析の結果、会社への支持を5％水準で統計的に有意に説明できたのは(R2=0.16→24)、フィードバック(β=0.31)と自律性(β=0.40→26)だけであり、仕事への支持を5％水準で統計的に有意に説明できたのは(R2=0.50→41)、~~自発性(β=0.26)、重要性(β=0.34)、自律性(β=0.27)~~→自律性(β=0.29)、フィードバック(β=0.23)、重要性(β=0.19)、他者との接触(β=0.17)であった。
115	6-3-3	9-10行目	○	自律性は仕事への支持を増加させる、~~自律性は仕事への支持の原因となる~~	17文字削除
115&116	図6-2	6-3-3 7行目	×	1984年度の自律性と仕事への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:186)の表23では78と正しいが、小木曽(1987:73)の図2では.77と間違えている。)	52²⁾	78
115&116	図6-3	6-3-3 下から2行目	×	1984年度の自発性と仕事への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:186)の表23では35と正しい。)	60³⁾	35
130	7-4-2	下から５行目から	○	しかし、組織を調査単位として収集した値を個人を単位として代入した相互評価による生産性と±0.20を越える相関を示した~~課業特性変数~~→ コミットメントと満足は無かったことから、コミットメントは有効性と無相関である、満足は有効性と無相関であるという命題を認めることができよう。
132	7-4-2	表7-8	○	(行)組合への動員×(列)互いに他を統制した場合の相互価による生産性との偏相関係数	-0.4	-0.41
133	7-4-2	第３段落の７行目から	○	一方、組織への動員の程度が高いことは、組織の目標と一致する方向に組織→課業遂行者の目標が修正されることを通じて、
136	図7-1&5行目		×	1983年度の相互評価による生産性と1984年度の会社への支持との交差的相関のγ(※小木曽(1997:203)の表29、および、小木曽(1987:73)の図2では39と正しい。)	32⁴⁾	39
137&表紙	図7-2		×	1984年度の自律性と仕事への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:186)の表23では78と正しいが、小木曽(1987:73)の図2では.77と間違えている。)	52²⁾	78
137&表紙	図7-2		×	1984年度の仕事への支持と会社への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:180)の表19では59と正しいが、小木曽(1987:73)の図2では.74と間違えている。)	57¹⁾	59
137&表紙	図7-2		×	1984年度の自発性と仕事への支持との横断的相関のγ(※小木曽(1997:186)の表23では35と正しい。)	60³⁾	35
137&表紙	図7-2		×	1983年度の相互評価による生産性と1984年度の会社への支持との交差的相関のγ(※小木曽(1997:203)の表29、および、小木曽(1987:73)の図2では39と正しい。)	32⁴⁾	39

1)(N=23のパネル・サンプルではなく)N=57の工業デザイン・サンプルの1984年度の仕事への支持と会社への支持との横断的相関のγ(=0.57)を転記ミスしたと推測される。
2)(N=23のパネル・サンプルではなく)N=57の工業デザイン・サンプルの1984年度の自律性と仕事への支持との横断的相関のγ(=0.52)を転記ミスしたと推測される。
3)(N=23のパネル・サンプルではなく)N=57の工業デザイン・サンプルの1984年度の自発性と仕事への支持との横断的相関のγ(=0.60)を転記ミスしたと推測される。
4)(N=23のパネル・サンプルではなく)N=50の工業デザイン・サンプルの1984年度の会社への支持と1983年度の相互評価による生産性の交差的相関のγ(=0.32)を転記ミスしたと推測される。

【文献】
小木曽道夫(1987)「組織の構造の三次元と自己組織化過程」『組織科学』第21巻第３号、63－74頁
小木曽道夫(1997)『組織の自己革新～知識集約的部門の現場から』夢窓庵