１．取組名称及びキーワードを決めるために、何を軸にして申請するかが、話し合われました。「学生の主体的参加によるフィールドワーク」を柱にすることが確認されました。そこで、平成１８年度にフィールドワークを予定している教員が、活動の内容を紹介しました。

２．平成１９年度の具体的な予定としては、加藤季夫から、鴨川で学生に稲を育てさせるという計画が提示されました。

３．楠原彰と柿沼秀雄が、フィールドワーク関係の資料を持参し、活動の内容を説明しました。主な資料は、以下の通りです。

インドスタディツアー報告文集（２００３年度版、２００４年度版、２００５年度版）
岩手県紫波町間伐体験交流報告集（２００５年度版）

４．環境教育の充実を図るために、このプロジェクトで月１回程度集まって、本年度の教育活動の実践の報告をして、意見の交換をすることになりました。

５．プロジェクトチームのチーフは横山実が、サブチーフは古沢広祐がつとめることになりました。（ただし、本年度の前期は、古沢が国内留学中なので、サブチーフは菅井益郎がつとめます）。

６．この日の話し合いをもとにして、申請書を作成することが、横山と古沢に一任されました。

4月5日
　法学部・経済学部の入学式のスピーチで、横山実が国際的視点からの環境の保護の問題についてふれました。

4月7日
　横山実と古沢広祐が申請書の内容を確定し、白川博一教務課長が書式を整え、また最終チェックをして、印刷所に回しました。

4月10日
　法学部のガイダンスで、横山実が副専攻「環境と福祉」の履修を、新入生に勧めました。

4月11日
　平成１８年度の授業が始まり、環境教育の科目を担っている教員は、各自教育を始めました。

4月12日
　横山実が申請書６０部を文部科学省に提出し、形式要件が整っているということで受理されました。−＊提出が受理されたということは、文部科学省から４月２１日に発表されました。なお、平成１８年度「現代教育ニーズ取組支援プログラム」の「持続可能な社会につながる環境教育の推進」部門での応募件数は、７６件ということでした。

4月20日
　午後４時から午後５時半まで、５名の有志教員（経済学部２名、文学部１名、神道文化学部１名、法学部１名）が集まって、申請書の内容を確認して、今後の環境教育の活動について話し合いました。

１．柿沼秀雄から、今年度のスタディツアーおよびワークショップの日程が、次のように報告されました。

・岩手県紫波町への間伐体験ツアー：2006年９月７日ー９日

・東北タイでのワークショップ：2006年８月１７日ー２１日、学生とのスタデイツアー：同年８月２３日ー９月４日

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