「社会経済調査ⅡＡ・Ｂ」担当教員 小木曽 道夫
調査対象は上場・非上場を問わないコンピュータ関連企業と設定した。
そこで、東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM2001[夏]号』に収録されている(外国会社を除く)上場企業および店頭公開企業のうち金属製品102社、機械257社、電気機器301社、精密機器47社、その他製品118社、通信業18社の小計843社、東洋経済新報社『会社四季報・未上場会社CD-ROM 2001版』に収録されている未上場企業のうち金属製品99社から49社、機械164社から82社、電気機器224社から112社、精密機械77社から39社、他製造業99社から49社、通信32社から16社、システム・ソフト開発122社から61社、情報サービス28社から14社の小計845社、計1685社を調査対象とした。
サンプリングは無作為抽出法のうち２分の１の抽出確率での等間隔抽出法を用いた。なお、抽出初期値は乱数関数によって求めた。
前述した上場企業および店頭公開企業のうち金属製品51社、機械128社、電気機器151社、精密機器24社、その他製品59社、通信業7社の小計420社、前述した未上場企業のうち金属製品49社、機械82社、電気機器112社、精密機械39社、他製造業49社、通信16社、システム・ソフト開発61社、情報サービス14社の小計422社、計842社を抽出した。
郵送調査法によって調査を実施し、調査票は2001年7月13日に発送した。 なお、送信用封筒の宛名は、Microsoft Accessのレポートを用いて封筒に直接印字した。なお、送信用封筒、返信用封筒および調査票の総重量は25ｇ以下であり、送信時の郵送費単価は80円であり、送信時の郵送費は67,360円であった。
調査票の回収は、2001年9月30日を期限とした料金受取人払いを利用した。返信用封筒および調査票の総重量は25ｇ以下であったため単価は95円であった。その結果、98社から回答が得られ、返信時の郵送費は\9,310であった。そのうち97社から有効回答が得られ、有効回答率は11.52％であった。
2000年度後期から渋谷校舎CP3教室にSPSSがインストールされたため、受講者各自が自らの問題意識に応じて自由に集計・分析する方針をとった。ただし、「基礎クロス集計」では、1.Tablesオプションを利用した方がCROSSTABSを利用するよりもレイアウトがきれいである、2. Excellの「Webファイルとして保存」を利用してhtmlファイルを作成した場合するとNetscape Communicatorでは罫線を読みとれない、という理由からSPSS Tablesオプションを使用した。「基礎クロス集計」の軸として下記のカテゴリーを用いた。