2002年度では、まず「2002年 FIFA ワールドカップ韓国・日本」を調査項目としようと決定し、商品の種類に関わらず直接販売に関わる小売業を選択し、つぎにワールドカップに関連した商品を作りやすいと推測した食品関連業を調査対象とすることを決めた。そこで、東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM2002夏』に収録されている上場企業および店頭公開企業(外国会社を除く)のうち食品152社と小売340 社の小計492社、東洋経済新報社『会社四季報・未上場会社CD-ROM 2002下期』に収録されている未上場企業のうち食品165、食品卸売60社、小売533社、外食41 社の小計459、計951社を調査対象とし、全数調査を実施した。
郵送調査法によって調査を実施し、調査票は2002年7月18日に発送した。 なお、送信用封筒の宛名は、Microsoft Accessのレポートを用いて封筒に直接印字した。なお、送信用封筒、返信用封筒および調査票の総重量は25ｇ以下であり、送信時の郵送費単価は80円であり、送信時の郵送費は76,080円であった。
調査票の回収は、2001年9月30日を期限とした料金受取人払いを利用した。返信用封筒および調査票の総重量は25ｇ以下であったため単価は95円であった。その結果、237社から回答が得られ、返信時の郵送費は22,595円であった。そのうち235社から有効回答が得られ、有効回答率は24.2％であった。なお、この有効回答率はこれまでの「社会経済調査ⅡＡ・Ｂ」で実施したなかで最高であり、回答してくださった方々のご協力に感謝する次第である。
「基礎クロス集計」では、1.Tablesオプションを利用した方がCROSSTABSを利用するよりもレイアウトがきれいである、2. Excellの「Webファイルとして保存」を利用してhtmlファイルを作成した場合するとNetscape Communicatorでは罫線を読みとれない、という理由からSPSS for Windows 11.0J. Tablesオプションを使用した。「基礎クロス集計」の軸として下記のカテゴリーを用いた。