規模別に見ると(表1-3-3)、つぎのような結果が得られた。
基本情報技術者、初級システムアドミニストレーター、情報セキュリティアドミニストレータ、マイクロソフト オフィス スペシャリスト、公認会計士、日商簿記検定１級、税理士、行政書士、中小企業診断士、社会保険労務士、不動産鑑定士、ファイナンシャルプランナー、証券アナリスト、ビジネス事務マナー検定、サービス接遇検定、TOEIC、英語検定、中国語検定、漢字検定、運転免許、質問したすべての資格について、規模別では大きな相違は認められなかった。
「取得していれば採用に有利」という回答は、初級システムアドミニストレーターは500人以上の企業で45.8%、公認会計士は100〜499人の企業で50.0%、税理士は100〜499人の企業で45.7%、社会保険労務士は100〜499人の企業で47.8%・500人以上の企業で50.0%、不動産鑑定士は500人以上の企業で37.5%、と多い傾向があった。