「コンビニ、学食、読書時間とプロ野球についての調査」（以下、「本調査」と称す）は、國學院大學経済学部の2016年度 月曜日5時限開講の「アンケート調査」のために実施した。本調査の対象は、2016年度後期 月曜日4時限開講の「アンケート調査入門」の受講者434人である。K-SMAPY(Kokugakuin university Supporting system for Making Academic Plans and Yearly schedule)のアンケート機能を利用した「インターネット集合調査」により、2016年10月2日 12:50〜2016年10月9日 23:59の期間で登録者434人を対象とした調査を実施し、329人から有効回答を得て、有効回答率は75.8%であった。
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調査票に挿入した【単純集計】の集計値は329人であり、実質的な非該当の選択肢も集計に含めた。「基礎クロス集計」では、IBM SPSS Statistics(以下、「SPSS」と略す) Version 23 Base SystemのCROSSTABSを利用するよりもレイアウトがきれいであるという理由からSPSS Version 21,22のCTABLESを使用した。学生の集計･統計分析実習では、開講教室である國學院大學のC(コンピュータ)5教室のパソコンにインストールしてあるIBM SPSS Statistics 23を使用した。
性別は設問45で「最後に、あなたの性別について伺います。ひとつだけ選んでください」と質問した結果、「男性」が63.8%(210人)、「女性」が36.2%(119人)であった。
課外活動は設問41で「あなたは國學院大學の課外活動団体に所属していますか。複数の課外活動団体に所属している場合には、もっとも力を入れているものを１つだけ選んでください」と質問した結果、「体育会連合会加盟部会」が16.1%(53人)、「その他の体育系部会」が8.2%(27人)、「文化団体連合会加盟部会」が13.4%(44人)、「その他の学術・文化系部会」が9.7%(32人)、「所属していない」が52.6%(173人)であった。
出身地は設問42で「あなたが高校を卒業したときの住所はどこでしたか。ひとつだけ選んでください」と質問した結果、回答が多かった順に、「6_東京」が22.5%(74人)、「4_埼玉 」が19.8%(65人)、「7_神奈川」が16.4%(54人)、「3_群馬・栃木・茨城」が14.3%(47人)、「 5_千葉 」が9.7%(32人)、「8_中部」が7.0%(23人)、「2_東北」が4.9%(16人)、「12_九州 」が2.7%(9人)、「1_北海道」が0.9%(3人)、「9_近畿」と「10_中国」と「11_四国」がともにが0.6%(2人)、「13_沖縄」と「14_外国」がともに0.0%(0人)であった。
居住形態は設問43で「あなたはどこから通学していますか」と質問した結果、「自宅から」が74.8%(246人)、「自宅以外から(下宿や寮など保護者とは別居)」が25.2%(83人)であった。
学生生活の充実は設問44で「あなたの学生生活は充実していると思いますか。ひとつだけ選んでください」と質問した結果、「1_充実している」が26.1%(86人)、「2_まあまあ充実している」が39.2%(129人)、「3_普通である 」が25.2%(83人)、「4_あまり充実していない」が6.4%(21人)、「5_充実していない」が3.0%(10人)であった。
性別の課外活動団体については(表0-1)、「1_体育会連合会加盟部会」に所属していると回答した人は、男性が22.9%と女性の4.2%よりも多かった。「2_その他の体育系部会」に所属していると回答した人は、男性が10.0%と女性の5.0%よりも多かった。「3_文化団体連合会加盟部会」に所属していると回答した人は、男性が12.4%、女性は15.1%と同じくらいであった。「4_その他の学術文化系部会」に所属していると回答した人は、男性が8.1%、女性は12.6%であった。「5_所属していない」と回答した人は、女性が63.0%と男性の46.7%よりも多かった。性別の課外活動団体に関するχ二乗値検定の結果、1%水準で有意差が認められた。
性別の出身地は(表0-2)、「3_群馬・栃木・茨城」は男性が17.5%と女性の8.4%よりも多く、「4_埼玉」は女性が25.2%と男性の16.7%よりも多かった。しかし、他の出身地はあまり男女差がなく、性別のχ二乗値検定の結果、5%水準で有意差が認められなかった。
性別の居住形態は(表0-3)、男性は「1_自宅」が70.5%で、「2_自宅外」が29.5%であり、女性は「1_自宅」が82.4%、「2_自宅外」は17.6%であり、女性の方が自宅が多く、χ二乗値検定の結果は5%水準で有意差が認められた。