１−３ 集計・分析方針
小木曽 道夫
集計の方針は、まずオーソドックスに単純集計、および、規模、業種、業績という基本属性別のクロス集計を行うことにした。なお、なお、従業員数または業種が無回答であり、かつ、社名を記入していた企業については『会社四季報・CD-ROM版』に準拠して補足した結果、規模と業種は全ケースが有効回答となった。
企業の規模は約４分の１ずつになるように、従業員数が250人未満（54社、24.5％）、250人〜499人（63社、28.6％）、500〜999人（48社、21.8％）、1000人以上（55社、25.5％）の４カテゴリーに分類した。
業種は建設業（26社、11.8％）、繊維製品、パルプ・紙、ガラス・土石製品、化学、医薬品、石油・石炭・ゴム製品、鉄鋼・非鉄金属、金属製品をまとめた素材（41社、18.6％）、機械、電気機械、精密機械、輸送用機械をまとめた電機・機械（48社、21.8％）、卸売業、小売業、飲食業種まとめた卸・小売・飲食（36社、16.4％）、金融保険業、不動産業、金融・保険業、運輸・倉庫・電気・ガス・水道、放送・新聞・出版・広告、その他情報サービス業、その他サービス業をまとめたサービス（40社、18.2％）、その他製造業をその他（29社、13.2％）と６カテゴリーに分類した（表１−３）。
業績はもとの回答選択肢のまま「おおいに好調である」（3社、216社を分母として1.4％）、「好調である」（40社、18.5％）、「良くも悪くも無い」（49社、22.7％）、「あまり好調ではない」（93社、43.1％）、「好調ではない」（31社、14.4％）とし、業績を軸にクロス集計を行う場合には無回答を除く216社を対象とした。
クロス集計の表は説明変数を表頭に配置し、列％、すなわち各列の％を縦に合計するとその合計が100％となるレイアウトとした。また、原則として表側の被説明変数は、非該当は集計から除去し無回答は集計に含めて計算した。