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調査の方法（データの収集）

「アンケート調査実習Ａ・Ｂ」担当教員　小木曽　道夫

【実査の方法と有効回答】

　調査対象は作為抽出法によって選択し、151名から有効回答が得られた。作為抽出法とは「調査に協力していただけそうな人に調査を依頼する」方法による調査対象の選択方法であり、「調査対象の母集団」は特定できず有効回答率は算出不可能である。

【集計・分析方針】

　「基礎クロス集計」では、1.Tablesオプションを利用した方がCROSSTABSを利用するよりもレイアウトがきれいである、2. Excellの「Webファイルとして保存」を利用してhtmlファイルを作成した場合するとNetscape Communicatorでは罫線を読みとれない、という理由からSPSS for Windows 11.0J. Tablesオプションを使用した。「基礎クロス集計」の軸として下記のカテゴリーを用いた。

• メディアの利用頻度類型
  　問８【単純集計】では新聞、テレビ、ラジオ、インターネット、雑誌、書籍という６種類のメディアのそれぞれについて、「毎日３時間以上」に１点、「毎日１時間以上」に２点、「１日に数分程度」に３点、「週に数回程度」に４点、「月に数回程度」に５点、「利用しない」に６点を与える６点尺度で質問した。これらの６項目を因子分析に投入した結果、固有値が1.0以上の因子が２つ析出された(表0-1)。第１因子への負荷が強かったのは、書籍(0.703)、ラジオ(0.676)、雑誌(0.621)、インターネット(0.547)であり、第１因子は書籍・雑誌・インターネット利用頻度であると解釈できよう。第２因子への負荷が強かったのは、テレビ(0.739)と新聞(0.665)であり、第２因子はテレビ・新聞利用頻度であると解釈できよう。これらの２つの（利用頻度が高ければ低い得点を与えているため、因子得点が低ければその因子の利用頻度が高いことを意味する）因子得点をもとにして、第１因子が0.16以上かつ第２因子が-0.25以上であれば「どちらも利用しない派」(23.6%、35名)、第１因子が0.16以上かつ第２因子が-0.25未満であれば「テレビ・新聞派」(26.4%、39名)、第１因子が0.16未満かつ第２因子が-0.25以上であれば「書籍・雑誌・ネット派」(26.4%、39名)、第１因子が0.16未満かつ第２因子が-0.25未満であれば「どちらも利用する派」(23.6%、35名)、という４つのメディアの利用頻度類型(有効ケースは148名、無回答に伴う欠損ケースは2.0%、3名)をカテゴライズした。

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