問 1では９種類の媒体のそれぞれについて「貴社では、宣伝活動のためにつぎのどの媒体を使用していますか」と質問した。【単純集計】の結果は、「使用している」という回答が多かった順に、インターネットが70.9%と一番多く、新聞・雑誌が54.3%と同率で、看板が42.4%、折り込みチラシが21.2%、ＴＶＣＭが16.6%、ラジオＣＭ・その他が15.9%、街頭宣伝が4.6%であった。
規模別に見ると(表1-1)、無回答を除去して計算したχ二乗値検定の結果を参考にすると、一番使用率が高かったインターネットは企業規模に関わらず使用しているところが多かった。ＴＶＣＭ、ラジオＣＭ、雑誌、折り込みチラシ、看板は規模が大きい企業であれば使用率が高い傾向が見られた。
業種別に見ると(表1-2)、サービスは新聞(33.3%)、雑誌(37.8%)、ラジオＣＭ(11.1%)を使用している割合が低い傾向が見られた。
「使用している」と回答した計145社に対してもっとも効果があった媒体について質問した結果は、インターネットが26.9%と一番多く、新聞が23.4%、ＴＶＣＭおよびその他が11.0%、雑誌が10.3%、折り込みチラシが7.6%、看板が2.1%、ラジオＣＭが0.7%、街頭宣伝は0.0%であった。規模別にもっとも効果があったという回答についてると(表1-3)、使用頻度が最も高いインターネットは、300〜999人(37.3%)と100人未満(34.8%)では多く、1000人以上では5.0%と少なかった。一方、雑誌は100〜299人(29.4%)、1000人以上(25.0%)では多く、100人未満では13.0%と少なかった。ＴＶＣＭは1000人以上では45.0%と大企業向けの宣伝媒体であった。一方、折り込みチラシは100人未満で13.0%と小規模企業向きの宣伝媒体であった。
「その他」と回答した企業に対して質問した自由回答の記述は、展示会が８社、業界誌(紙)が５社、ダイレクト・メールが３社、TV取材、パブリシティ、ポスティング、モノレール車内広告、会社案内書、学内セミナー、紹介がそれぞれ１社あった。
それぞれの媒体について「使用していない」と回答した方に「これから使ってみたい媒体をすべて選んでください」と質問した結果の【単純集計】は、(使用していない企業が少ないが)インターネットを使用してみたいと回答した企業が44社中の22.7%あった。これ以外の媒体については雑誌の10.1%を除けば１割未満の使用希望であり、現在使用していなくとも今後も使用する希望が少なかった。
問２では「つぎの媒介を使用することを検討する際に、その媒体を視聴している人の多さをどのくらい考慮しますか」と９種類の媒体のそれぞれについて、「考慮している」から「考慮していない」までの５点尺度によって質問した。【単純集計】の結果、「考慮している」という回答は、新聞(51.7%)、インターネット(45.0%)、ＴＶＣＭ(40.4%)、雑誌(37.7%)、折り込みチラシ(27.2%)、看板(25.8%)、ラジオＣＭ(22.5%)、街頭宣伝(10.6%)の順で多かった。
規模別の傾向は(表1-4)、新聞、ＴＶＣＭ、ラジオＣＭについては、規模が大きいところであれば当該の媒体を視聴している人の多さを考慮している傾向が強かった。しかし、インターネットについては「考慮している」という回答は、1000人以上の企業で65.0%と多かったが、100人未満でも56.5%であり、小規模企業でも考慮しているところが多かった。
業種別では(表1-5)、すべての宣伝媒体について業種別で5%水準以下で有意差を示したものはなく、業種による相違は少なかった。
問 3では「fつぎの媒介を使用することを検討する際に、その媒体のコストをどのくらい考慮しますか」と９種類の媒体のそれぞれについて、「考慮している」から「考慮していない」までの５点尺度によって質問した。【単純集計】の結果、「考慮している」という回答は、新聞(58.3%)、ＴＶＣＭ(51.7%)、雑誌(51.0%)、インターネット(42.4%)、ラジオＣＭ(41.1%)、看板(35.8%)、折り込みチラシ(35.1%)、街頭宣伝(19.9
%)、その他(10.6%)の順で多かった。
規模別では(表1-6)、すべての宣伝媒体について規模別で5%水準以下で有意差を示したものはなく、規模による相違は少なかった。
業種別(表1-7)、インターネット以外の宣伝媒体について業種別で5%水準以下で有意差を示したものはなかった。インターネットについては、サービス(57.8%)と卸売・小売・飲食(50.0%)ではコストを考慮しているという回答が多かったが、製造などでは「考慮している」は29.7%と少なかった。