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4.とくに効果が高いと思われる広告媒体(問4)

福田 悠美子

 問4で「貴社の製品の広告を作成するにあたり、購買層のそれぞれに対して、とくに効果が高いと思われる広告媒体を選んでください」と質問した。
 まず、子供については、全体としては「購買層としていない」が55.3%を占め、とくに効果が高いと選択された割合が一番多かった広告媒体効果は「テレビCM」の21.7%であり、「インターネット」は1.3%に過ぎなかった。規模別に見ると(表4-1)、「テレビCM」という回答は21.3%から23.1%で規模による差はなかった。
 女子中高生に対しては、「購買層としていない」が55.3%を占め、とくに効果が高いと選択された割合が一番多かった広告媒体効果は「テレビCM」の18.7%であった。規模別に見ると(表4-2)、「テレビCM」という回答は、300〜999人の企業では21.2%と多かった。
 男子中高生に対しては、「購買層としていない」が50.7%を占め、とくに効果が高いと選択された割合が一番多かった広告媒体効果は「テレビCM」の17.8%であった。規模別に見ると(表4-3)、「テレビCM」という回答は、300〜999人の企業では21.2%と多かった。
 男子中高生と女子中高生とを比較すると、「テレビ」では女子中高生(18.4%)が男子中高生(17.8%)よりも多く、「雑誌」は男子中高生(5.9%)が女子中高生(4.6%)を上回るという結果になった。
 大学生に対しては、「購買層としていない」が38.8%であり、とくに効果が高いと選択された割合が一番多かった広告媒体効果は「インターネット」の33.6%であった。規模別に見ると(表4-4)、「インターネット」という回答は、1000人以上の企業では43.1%と多く、300〜999人の企業では30.8%で、299人未満の企業では27.7%と少なく、規模が大きい企業であればインターネットの効果を評価していた。
 社会人(男性)に対しては、「購買層としていない」が22.4%であり、とくに効果が高いと選択された割合が一番多かった広告媒体効果は「インターネット」の23.7%であった。規模別に見ると(表4-5)、「インターネット」という回答は、299人未満の企業では31.9%と多く、300〜999人の企業では23.1%で、1000人以上の企業では15.7%に過ぎず、大学生とは逆に規模が小さい企業であればインターネットの効果を評価していた。
 社会人(女性)に対しては、「購買層としていない」が23.7%であり、とくに効果が高いと選択された割合が一番多かった広告媒体効果は「テレビCM」の23.0%であり、「雑誌」の17.1%が二番目に多く、「インターネット」は15.1%と第三位であった。
 社会人の男性と女性を比較すると、全体として、男性は「インターネット」が重視され、女性は「雑誌」「テレビ」が重視されていた。
 主婦に対しては、「購買層としていない」が28.9%であり、とくに効果が高いと選択された割合が一番多かった広告媒体効果は「テレビCM」の26.3%であった。規模別に見ると(表4-7)、「雑誌」という回答は、299人未満の企業(8.5%)および1000人以上の企業(7.8%)と比べて、300〜999人の企業では1.9%と少なかった。
 高齢者に対しては、「購買層としていない」が30.3%であり、とくに効果が高いと選択された割合が一番多かった広告媒体効果は「テレビCM」の26.3%であった。
 法人顧客に対しては、「購買層としていない」が11.8%にすぎなかった。とくに効果が高いと選択された広告媒体は、「その他の媒体」(29.6%)、「テレビCM」(9.9%)、「雑誌」(5.3%)の順に多く、「インターネット」は1.3%に過ぎなかった。

5.最も力を入れる時期(問5)

 問5で「貴社の製品の広告活動をするにあたり、最も力を入れる時期を1つだけ選んでくださいと質問した。全体では、「その他」が401%でもっとも多く、10%以上の回答を集めたのは「12月」の13.8%だけであった。また、「8月」と「9月」はともに1.3%と回答が少なかった。
 規模別に見ると(表5-1)、299人未満の企業では、「4月」が10.6%と多かった。一方、300〜999人の企業は「4月」という回答は0.0%で、「12月」が19.2%と多くなっている。また1000人以上の企業でも「12月」が13.7%と多かった。

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Copyright 2006, Fukuda Yumiko