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「アンケート調査実習Ａ・Ｂ」担当教員 小木曽 道夫
【「実習のプロセス」の意図】研究目的や行政目的の調査とは異なり、本調査は教育目的の調査であるため、また大学間の調査実習科目担当者間の情報提供という意図で、通常の調査報告書とは異なり、実習のプロセスや、通常は公表しない経費(返信用封筒印刷費が前々年度と同額と仮定した)推定支出合計\122,722円などを公表することにした。
【利用教室など】2005年度後期科目・月曜３限開講「アンケート調査実習Ａ」では、國學院大學経済学部の2004年入学者に対して（同等の性能のパソコンを所有している学生を除いて）無線LANアダプタを内蔵したノート型パソコンIBM ThinkPad X30の貸与を実施しているという事情を考慮して、貸与ノートパソコンの利用機会を増やすという目的のため、「たま504・たま203など無線LANが装備されている教室において、ノート型パソコンを持参する前提で授業を実施する」とシラバスに明記したが、原因不明の理由のため、有線LANが装備されているたま201教室にて実施した。
2006年度前期科目・火曜２限開講「アンケート調査実習Ｂ」は、SPSSがインストールされている渋谷C3教室にて実施した。
【登録者と履修者】
| 2005年度後期「アンケート調査実習Ａ」 | 2006年度前期「アンケート調査実習Ｂ」 | |
|---|---|---|
| 登録者数 | 40 | 21 |
| 合格者数 | 25 | 21 |
2005年度後期科目「アンケート調査実習Ａ」の登録者は40名(うち3年生は3名)であった。そのうち、出席回数が０回、すなわち１回も出席しなかったのは10名で、うち7名は２年生であった。これらの7名は、おそらくはシラバスを読まずに時間帯の都合だけで登録したと推測される。また、3名の3年生(全員出席回数０回)は何を考えて登録したのか不明である。そして、2005年度後期科目「アンケート調査実習Ａ」の合格者は25名であった。
2006年度前期科目「アンケート調査実習Ｂ」の登録者は21名であった。つまり、2005年度後期科目「アンケート調査実習Ａ」の合格者25名のうち、4名(全員 個人調査プロジェクト)が履修登録誓約書の
第６条「アンケート調査実習Ａ」において調査を実施し、かつ、次年度の「アンケート調査実習Ｂ」を履修登録せずに調査報告書の執筆を放棄することは、調査の回答者に対して失礼にあたるため、「アンケート調査実習Ａ」に合格し、かつ、次年度に３年次に進級できた場合には、次年度の「アンケート調査実習Ｂ」が演習Ⅰ、教職・資格科目、および必修科目などと時間割のうえで重複した場合を例外として、「アンケート調査実習Ａ」を履修した次年度の「アンケート調査実習Ｂ」を履修登録し、かつ、調査報告書を執筆いたします。に違反している可能性がある。
2006年度「アンケート調査実習Ｂ」の登録者は21名で、登録者21名のうち合格者は21名であった。
【無線LAN再設定ガイダンス】無線LAN再設定ガイダンスは、たま201教室には無線LANルーターが装備されていないためは中止し、ウィルス駆除、Norton AntiVirus Corporate EditionのUpdate、Windows Updateを実施した。
【課題A2.レポート】：論題「この科目において郵送調査を実施するのになぜ宛名書きが必須の課題になっていないのかという理由について述べよ」、字数自由、2005年10月5日(水)23:59を提出締切として、 提出先は K-SMAPYの[リポート][課題A2]とした。
【課題A3.調査対象案】～この課題に基づいて、Ⅰ.企業調査プロジェクトとⅡ.個人調査プロジェクトとにプロジェクト分けを行う。提出先はパブリックフォルダ \アンケート調査実習\課題A3で、第１回目の締切は10月31日(月) 13:09とした。
【1-1.調査対象の決定】東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM 2005年4集』に収録されている企業社のうち、取引所上場企業とジャスダック上場企業の3781社のなかから４分の１の抽出確率で等間隔抽出した945社を対象とした。なお、これらのサンプリング台帳の購入費用は15,120円であった。
【1-2.調査の実施】2005年12月6日(火)に郵政公社渋谷本局に 料金受取人払いを申請し、有効期間は2006年1月19日～3月31日とした。課題A6.企業調査の実施～発送作業の場所は、シラバスではたまプラーザ校舎２号館（図書館がある建物）５階・経済共同研究室を予定していたが、経済共同研究室は手狭であるため、また、月曜日の4･5限のたまプラーザ201教室には他の授業が開講されていなかったため、たまプラーザ201教室に変更し、2006年1月23日(月)の4･5限のたまプラーザ201教室の利用を申請した。発送作業の開始時刻は2006年1月23日(月) 13:10であったが、不可解な理由により、14:50ごろ中断し、かつ、たまプラーザ201教室から閉め出された。したがってやむを得ず、2006年1月25日(水)に渋谷校舎・経済第16研究室にて再開し、2006年1月27日(金)に終了した。
なお、送信用封筒の宛名は、Microsoft Accessのレポートを用いて封筒に直接印字した。なお、送信用封筒、返信用封筒および調査票の総重量は25ｇ以下であり、送信時の郵送費単価は80円であり、送信時の郵送費は75,600円であった。
調査票の回収は、2006年3月31日を期限とした料金受取人払いを利用した。返信用封筒および調査票の総重量は25ｇ以下であったため単価は95円であった。返信時の郵送費は154×@95=14,630円であった。その結果、152社から有効回答が得られ、有効回答率は16.1%であった。
【1-3.調査回答者へのフィードバック】調査票に単純集計の％および分母となる集計値を入力した要旨版を作成し、有効回答企業のうち調査票末尾に貴社の名称・所在地（と回答してくださった方の部署、役職、御名前）をご記入くださった方に計125社に送付した。うち電子メールアドレスが記入してあり当該のアドレスで送信エラーとならなかった60社には5月23日(火)に電子メールにより、のこりの65社（×@80円=\5,200円）には2006年5月25日(木)に郵送により送付した。電子メール場合では添付ファイルとして、郵送によるフィードバックともにMicrosoft Word 2003版を送付した。
【2-1.調査対象の決定と調査の実施】シラバスに（無作為抽出法ではなく）作為抽出法と明記しておいたように、「調査に協力していただけそうな人に調査を依頼する」方法で調査を実施した。したがって、「調査対象の母集団」は特定できず有効回答率は算出不可能である。課題A7.個人調査の実施2006年1月23日(月)に印刷済みの調査票を渡し、各自、実査を開始する予定であったが、不可解な理由により企業調査の発送作業が14:50ごろ中断し、かつ、たまプラーザ201教室から閉め出されたため、2006年度に入ってから開始する事態となってしまった。
※受講者の分業については、例年は、課題A6.企業調査の実施、課題A7.個人調査の実施、課題8.データ入力とエディティングについては、各自が分担している両プロジェクトに関わらず協働してきた。しかし、2006年度においては企業調査プロジェクトと個人調査プロジェクトとの進行が著しく時期がずれたため、課題8.データ入力のうちの企業調査のみは（進行が予定通りであった）企業調査プロジェクトの参加者に分担してもらった。
【3-1.データ入力とエディティング】データの入力はエディティングと同時に渋谷校舎CⅢ教室のパソコンにおいてMicrosoft Excelを用いて、企業調査プロジェクトは5月9日、個人調査プロジェクトは6月27日に終了した。
【3-2.課題9:集計・分析】（個人調査プロジェクトの実査中ではあったが、）5月23日から集計・分析を開始した。ただし例外として、凡例に示したように作表用の業種・規模別orメディア利用類型別「基礎クロス集計」は、1.Tablesオプションを利用した方がCROSSTABSを利用するよりもレイアウトがきれいである、2. Excellの「Webファイルとして保存」を利用してhtmlファイルを作成した場合するとNetscape Communicatorでは(TABLEエレメントのBORDERで指定する)罫線を読みとれない、メモ帳などを利用してHTMLのTABLEエレメントを編集することは学生にとっては負担が大きすぎる、という理由から担当教員がSPSS Tablesオプションを利用して行った。したがって、データ入力および集計委託費の合計は０円である。
【3-3.報告書の執筆・編集・刊行】調査報告書はこのようにWebページの形で刊行することとし、調査報告書の印刷費(?)およびWebコンテンツの作成費用は０円である。本報告書の原稿となるレポートの執筆分担は、各自が作成した設問を担当する形で決まっていった。報告書の本文のWebコンテンツ化のためには、Microsoft Wordの[Webページとして保存]は使用していない。クロス集計表は、Internet ExplorerとNetscape Communicatorの両者でほぼ一致した表示結果が得られるように、SPSSの出力結果をHTML書式でエクスポートしたものをMicrosoft Notepad （メモ帳）およびMicrosoft Wordpad（ワードパッド）により編集した。
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