問4では｢貴社では、大学の文系学部の新卒者を採用する際に、つぎの得点や級を持っていれば優先して採用しますか。それぞれの得点や級について、あてはまるものを１つだけ選んで○をつけてください｣と質問した。
規模別に見ると(表6-1)、概して、英語系の資格は規模とは関連がなかった。例えば、TOEICの点数を「考慮しない」という回答は、99人未満で71.7%、100〜199人で60.5%、200〜499人で71.4%、500人以上で75.7%であり、規模の大小とは無関係であった。ただし、国際連合公用語英語検定は、99人未満では「特Ａ級」が3.8%、100〜199人では「Ａ級」が10.5%と、相関関係とは異なるパターンであるが、規模とはχ二乗値検定の結果では5%水準で有意差が認められた。
業種別に見ると(表6-2)、英語系の資格は業種とは関連が認められなかった。例えば、国際連合公用語英語検定を「考慮しない」という回答は、建設で91.3%、製造で76.1%、卸・小売で90.0%、サービスで82.8%と４カテゴリーに分類した業種による相違は認められなかった。そこで、４カテゴリーに分類しない事業内容別の国際連合公用語英語検定とのクロス集計を行った結果(表6-3)、「特Ａ級」は輸送用機器で16.7%、情報・通信業で12.0%であり、「Ａ級」は化学で20.0%、精密機器で14.3%、その他製造業で12.5%と多かった。つまり、規模や４カテゴリーに分類した業種では明確にはならなかったが、個々の事業内容別に見ると、輸送用機器、情報・通信業、化学、精密機器、その他製造業といった（英語圏と推測される）外国での勤務が多い事業では、国際連合公用語英語検定という公的な英語の資格が重視されると考えられる。