東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM2002夏』に収録されている上場企業および店頭公開企業(外国会社を除く)のうち、運輸・通信164社全社、食品を除く製造1723社のなかから７分の１の抽出確率で等間隔抽出した246社、サービス455社のなかから７分の１の抽出確率で等間隔抽出した65社、の小計475社、および、東洋経済新報社『会社四季報・未上場会社CD-ROM 2002下期』に収録されている未上場企業のうち陸運、海運、航空、鉄道・バス、ホテル、レジャー計266社全社、食品を除く製造1231社のなかから７分の１の抽出確率で等間隔抽出した175社、サービス755社のなかから７分の１の抽出確率で等間隔抽出した107社、の小計508社、合計983社を調査対象とした。なお、製造業から食品を除外した理由は、2002年度「社会経済調査ⅡＡ・Ｂ」で東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM2002夏』に収録されている上場企業および店頭公開企業(外国会社を除く)のうち食品152社と経済新報社『会社四季報・未上場会社CD-ROM 2002下期』に収録されている未上場企業のうち食品165社を全数調査の対象としたためである。
郵送調査法によって調査を実施し、調査票は2003年1月27日に発送した。 なお、送信用封筒の宛名は、Microsoft Accessのレポートを用いて封筒に直接印字した。なお、送信用封筒、返信用封筒および調査票の総重量は25ｇ以下であり、送信時の郵送費単価は80円であり、送信時の郵送費は\78,960円であった。
調査票の回収は、2003年3月31日を期限とした料金受取人払いを利用した。返信用封筒および調査票の総重量は25ｇ以下であったため単価は95円であった。その結果、140社（うち、12社は回答辞退）から回答が得られ、返信時の郵送費は12,085円であった。そのうち128社（うち１社は郵送費を自社負担）から有効回答が得られ、有効回答率は13.0％であった。
「基礎クロス集計」では、1.Tablesオプションを利用した方がCROSSTABSを利用するよりもレイアウトがきれいである、2. Excellの「Webファイルとして保存」を利用してhtmlファイルを作成した場合するとNetscape Communicatorでは罫線を読みとれない、という理由からSPSS for Windows 11.0J. Tablesオプションを使用した。「基礎クロス集計」の軸として下記のカテゴリーを用いた。