東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM 2004年1集』に収録されている企業社のうち、外国企業と非上場企業と後述する156社を除く3478社のなかから８分の１の抽出確率で等間隔抽出した435社、東洋経済新報社『未上場会社CD-ROM 2004年上期』に収録されている企業のうち、後述する198社を除く4148社のなかから８分の１の抽出確率で等間隔抽出した519社、計954社を調査対象とした。 なお、2002年度「アンケート調査実習Ａ」2003年度「アンケート調査実習Ｂ」で実施した『マーケティングと国内旅行に関する調査』において、東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM2002夏』に収録されている運輸・通信の各社、および、東洋経済新報社『会社四季報・未上場会社CD-ROM 2002下期』に収録されている未上場企業のうち陸運、海運、航空、鉄道・バス、ホテル、レジャーの各社を全数調査の対象としたため、このたびは東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM 2004年1集』収録企業のうち陸運業70社、海運業20社、空運業6社、倉庫・運輸関連業41社、情報・通信業のうちの通信19社の小計156社、東洋経済新報社『未上場会社CD-ROM 2004年上期』収録企業のうち鉄道・バス33社、陸運59社、海運23社、航空8社、ホテル23社、レジャー52社の小計198社、計354社を調査対象から除外した。
郵送調査法によって調査を実施し、調査票は2004年1月26日に発送した。 なお、送信用封筒の宛名は、Microsoft Accessのレポートを用いて封筒に直接印字した。なお、送信用封筒、返信用封筒および調査票の総重量は25ｇ以下であり、送信時の郵送費単価は80円であり、送信時の郵送費は76,320円であった。
調査票の回収は、2004年3月31日を期限とした料金受取人払いを利用した。返信用封筒および調査票の総重量は25ｇ以下であったため単価は95円であった。その結果、151社から回答が得られ、うち7社は郵送費を自社負担であったため返信時の郵送費は144×@95=13,680円であった。そのうち151社から有効回答が得られ、有効回答率は15.8％であった。
「基礎クロス集計」では、1.Tablesオプションを利用した方がCROSSTABSを利用するよりもレイアウトがきれいである、2. Excellの「Webファイルとして保存」を利用してhtmlファイルを作成した場合するとNetscape Communicatorでは罫線を読みとれない、という理由からSPSS for Windows 11.0J. Tablesオプションを使用した。「基礎クロス集計」の軸として下記のカテゴリーを用いた。
規模別の業種は(表0-1)、100人未満の企業のうち、47.8%が製造などで、43.5%がサービス、8.7%が卸売・小売・飲食であった。100〜299人の企業のうち、48.1%が製造などで、31.5%が卸売・小売・飲食、20.4%がサービスであった。300〜999人の企業のうち、48.1%が製造など、33.3%がサービス、18.5%が卸売・小売・飲食であった。1000人以上の企業のうち、55.0%が製造など、30.0%がサービス、15.0%が卸売・小売・飲食であった。
業種別の規模は(表0-2)、製造などのうち100〜299人および300〜999人がともに35.1%、100人未満と1000人以上がともに14.9%であった。卸売・小売・飲食は100〜299人が53.1%と多く、300〜999人が31.3%、1000人以上が9.4%、100人未満が6.3%であった。サービスのうち300〜999人が40.0%、100〜299人が24.4%、100人未満が22.2%、1000人以上が13.3%であった。
Copyright 2003, Michio Ogiso