東洋経済新報社『会社四季報CD-ROM 2004年4集』に収録されている企業社のうち、取引所上場企業とジャスダック上場企業の3683社のなかから８分の１の抽出確率で等間隔抽出した461社、東洋経済新報社『未上場会社CD-ROM 2004年下期』に収録されている企業のうち、4284社のなかから９分の１の抽出確率で等間隔抽出した476社、計937社を調査対象とした。
郵送調査法によって調査を実施し、調査票は2005年1月24日に発送した。 なお、送信用封筒の宛名は、Microsoft Accessのレポートを用いて封筒に直接印字した。なお、送信用封筒、返信用封筒および調査票の総重量は25ｇ以下であり、送信時の郵送費単価は80円であり、送信時の郵送費は74,960円であった。
調査票の回収は、2005年3月31日を期限とした料金受取人払いを利用した。返信用封筒および調査票の総重量は25ｇ以下であったため単価は95円であった。その結果、102社から回答が得られ、返信時の郵送費は102×@95=9,675円であった。そのうち100社から有効回答が得られ、有効回答率は10.7％であった。
「基礎クロス集計」では、1.Tablesオプションを利用した方がCROSSTABSを利用するよりもレイアウトがきれいである、2. Excellの「Webファイルとして保存」を利用してhtmlファイルを作成した場合するとファイル容量が膨大になり、Netscape Communicatorでは罫線を読みとれないこともある、という理由からSPSS for Windows 11.0J. Tablesオプションを使用した。「基礎クロス集計」の軸として下記のカテゴリーを用いた。なお、「基礎クロス集計」の「全体」は規模および業種の無回答を含む100社である。
規模別の業種は(表0-1)、100人未満の企業のうち、サービスが64.3%ともっとも多く、製造は21.4%、卸・小売・飲食は10.7%であった。100〜499人の企業のうち、47.8%が製造で、23.9%が卸・小売・飲食、28.3%がサービスであった。500人以上の企業のうち、45.8%が製造、25.0%が卸・小売・飲食、29.2%がサービスであった。
業種別の規模は(表0-2)、製造のうち100〜499人が55.0%、500人以上が27.5%、100人未満が15.0%であり、100人未満の企業は少なかった。卸・小売・飲食は100〜499人が55.0%と多く、500人以上が30.0%、100人未満が15.0%であった。サービスのうち100人未満が46.2%、100〜499人が35.5%、1000人以上が17.9%であり、100人未満の企業が過半数近くを占めた。
Copyright 2005, Michio Ogiso