問1は｢御社が現在使用している宣伝媒体は何ですか。つぎのなかから該当するものすべてに○をつけてください｣と多重回答方式で質問した。 【単純集計】の結果は、第１位がインターネット(70.9%)、第２位が新聞(57.0%)、第３位が雑誌(43.0%)、第４位がチラシ(36.0%)、第５位が看板(32.6%)、第６位がテレビ(24.4%)、第７位がラジオ(18.6%)、第８位がバス(7.0%)、第９位が鉄道(5.8%)の順で使用しているという回答が多かった。
規模別に見ると(表1-1)、500人以上の企業で使用しているという回答が多かったのは、テレビ(60.0%)、ラジオ(40.0%)、新聞(80.0%)、500人以上の企業(55.0%)と150〜499人の企業(52.(%)で使用しているという回答が多かったのが雑誌であった。一方、インターネット、チラシ、看板、鉄道、バスは規模別で、χ二乗値検定の結果では有意差が認められなかった。
業種別に見ると(表1-2)、ほとんどの宣伝媒体について有意差が認められなかった。ただし、チラシを使用している企業は卸売・小売(55.6%)と小売(43.5%)では多く、製造では18.2%と少なかった。
創業年別に見ると(表1-3)、宣伝媒体について有意差が認められなかった。
問2は「問1でお答え頂いたなかで、最もコストをかけている媒体を1つだけ選んで○をつけてください」と質問した。【単純集計】の結果は、第１位がインターネット(26.7%)、第２位が新聞(22.1%)、第３位がチラシ(15.1%)、第４位が雑誌(14.0%)、第５位がテレビ(11.6%)、第６位が看板(3.5%)、第７位がラジオ(1.2%)の順で最もコストをかけているという回答が多く、バスと鉄道は回答がなかった。
規模別に見ると(表1-4)、150〜499人の企業で最もコストをかけているという回答が多かった媒体は、ラジオ(2.8%)、雑誌(19.4%)、新聞(150人未満と同率の25.0%)、インターネット(33.3%)であった。500人以上の企業で最もコストをかけているという回答が多かった媒体は、テレビ(30.0%)とチラシ(30.0%)であった。
業種別に見ると(表1-5)、製造で最もコストをかけているという回答が多かった媒体は、テレビ(21.2%)、雑誌(18.2%)、新聞(24.2%)であった。卸売・小売で最もコストをかけているという回答が多かった媒体は、チラシ(33.3%)と看板(7.4%)であり、サービスで最もコストをかけているという回答が多かった媒体は、インターネット(30.4%)であった。
創業年別に見ると(表1-6)、最もコストをかけている媒体については有意差が認められなかった。
問3は「御社の宣伝媒体で最も視聴頻度が高いと思われる媒体を1つだけ選んで○をつけてください」と質問した。【単純集計】の結果は、第１位がインターネット(31.4%)、第２位が新聞(22.1%)、第３位がチラシ(15.1%)、第４位がテレビ(11.6%)、第５位が雑誌(10.5%)、第６位が看板(2.3%)の順で視聴頻度が高いという回答が多く、ラジオとバスと鉄道は回答がなかった。
規模別(表1-7)、業種別(表1-8)、創業年別(表1-9)のいずれでも、最も視聴頻度が高いと思われる媒体については有意差が認められなかった。
問4は「御社が今まで使用していなくて今後使用したい媒体が、つぎのなかにあれば、あてはまるものにすべて○をつけてください」と多重回答方式で質問した。【単純集計】の結果は、第１位がテレビ(12.8%)、第２位がラジオ(10.5%)、第３位がインターネット(9.3%)、第４位が雑誌(8.1%)、第５位が鉄道(5.8%)、同率第６位(1.2%)が新聞・チラシ・看板の順で今後使用したいという回答が多く、バスは回答がなかった。
規模別に見ると(表1-10)、χ二乗値検定の結果で有意差が認められた今後使用したいという媒体はなかった。
業種別に見ると(表1-11)、χ二乗値検定の結果で有意差が認められた今後使用したいという媒体はなかった。
創業年別に見ると(表1-12)、インターネットについては1946〜1959年(21.7%)と1978年以降(14.3%)で今後使用したいという回答が多かったが、他の媒体については有意差が認められなかった。
問5は「広告宣伝する際に重視している点は何ですか。つぎのなかから該当するものすべてに○をつけてください」と多重回答方式で質問した。【単純集計】の結果は、社名を広めるため(41.9%)と商品宣伝 (41.9%)、事業内容の紹介(37.2%)、入社・求人募集(23.3%)と商品販売(23.3%)の順で重視しているという回答が多かった。
規模別に見ると(表1-13)、広告宣伝する際に重視している点については、χ二乗値検定の結果で有意差が認められなかった。
業種別に見ると(表1-14)、商品販売については卸売・小売で40.7%と<広告宣伝する際に重視しているという回答が多かったが、しかし、その他の点については有意差が認められなかった。
創業年別に見ると(表1-15)、広告宣伝する際に重視している点については、有意差が認められなかった。
問6は「今までに使用した宣伝媒体で最も効果があったと感じられるものを1つだけ選んで○をつけてください」と質問した。【単純集計】の結果は、第１位がインターネット(27.9%)、第２位が同率でテレビとチラシ(18.6%)、第４位が新聞(17.4%)、第５位が雑誌(4.7%)、第６位が看板(3.5%)で、ラジオ、鉄道、バスは回答がなかった。
規模別(表1-16)、業種別(表1-17)、創業年別(表1-18)のいずれでも、最も効果があった媒体については、χ二乗値検定の結果では有意差が認められなかった。
問7は「今年度と比べた来年度の御社の広告宣伝費について、あてはまるものに○をつけてください」と質問した。【単純集計】の結果は、変える予定はないが59.3%と最も多く、減少させる予定があるが 24.4%でこれにつぎ、増加させる予定があるは12.8%にすぎなかった。
規模別(表1-19)、業種別(表1-20)、創業年別(表1-21)のいずれでも、来年度の広告宣伝費については、χ二乗値検定の結果5%水準では有意差が認められなかった。
問8は「問７の回答の理由は何ですか。あてはまるものすべてに○をつけてください」と多重回答方式で質問した。【単純集計】の結果は、回答が多かった順に、売上高の減少(32.6%)、純利益の減少 (23.3%)、総費用の減少(22.1%)と業績の低迷に関する理由が上位３つを占め、売上高の増加(12.8%)、マーケットシェアの拡大 (10.5%)、(同率で)純利益の増加と総費用の増加(7.0%)、競合他社の広告宣伝費との比較(5.8%)、マーケットシェアの縮小(4.7%)であった。
規模別(表1-22)、業種別(表1-23)、創業年別(表1-24)、のいずれでも、広告宣伝費の変化の理由については、χ二乗値検定の結果5%水準では有意差が認められなかった。